6. 【現役世代必見！】「働き方・収入別」目安の年金額を一覧表でチェック！
厚生年金は、現役時代の働き方や収入などによって、受給する年金額の個人差が大きい傾向にあります。
厚生労働省が公表した資料から、多様なライフコースに応じた年金額についてご紹介します。
6.1 パターン①：男性・厚生年金期間中心
年金月額：17万3457円
- 平均厚生年金期間：39.8年
- 平均収入：50万9000円※賞与含む月額換算。以下同じ。
- 基礎年金：6万8671円
- 厚生年金：10万4786円
6.2 パターン②：男性・国民年金（第1号被保険者）期間中心
年金月額：6万2344円
- 平均厚生年金期間：7.6年
- 平均収入：36万4000円
- 基礎年金：4万8008円
- 厚生年金：1万4335円
6.3 パターン③：女性・厚生年金期間中心
年金月額：13万2117円
- 平均厚生年金期間：33.4年
- 平均収入：35万6000円
- 基礎年金：7万566円
- 厚生年金：6万1551円
6.4 パターン④：女性・国民年金（第1号被保険者）期間中心
年金月額：6万636円
- 平均厚生年金期間：6.5年
- 平均収入：25万1000円
- 基礎年金：5万2151円
- 厚生年金：8485円
6.5 パターン⑤：女性・国民年金（第3号被保険者）期間中心
年金月額：7万6810円
- 平均厚生年金期間：6.7年
- 平均収入：26万3000円
- 基礎年金：6万7754円
- 厚生年金：9056円
この年金額例では、厚生年金加入期間が長く、収入が高いほど年金額が増加していることがわかります。
将来受け取る年金水準を大きく左右するのは、「国民年金と厚生年金のどちらが中心だったか」という点だということも見て取れます。
7. 老後生活に向けた資金を準備する方法について考えてみましょう
近年の物価上昇に応じて、年金受給額も増えています。
しかし、年金の増加率は物価上昇率に追いついていないのが状況です。
年金額が増加するのは喜ばしいことに思えますが、自分自身でもインフレ対策を考えていく必要がありそうです。
具体的な方法として、まずは無駄な出費を減らすために固定費の見直しを検討するのもよいでしょう。
ライフスタイルや生活習慣などに合わせて、少しでも支出を削れるところがないかを今一度考えてみましょう。
また、効率よく資金を貯めるために資産運用を取り入れることもひとつです。
家計や資産の状況などに合わせて、新NISAやiDeCoなどの制度を活用し、将来に向けた資産形成について検討してみるのもよいでしょう。
ただし、資産運用は利益が期待できる分、価格変動リスクが伴います。
資産運用を検討する際は、金融商品ごとに異なる特徴をよく理解し、ご自身のリスク許容度を踏まえたうえでよく考えて選択するようにしましょう。
参考資料
- 日本年金機構「公的年金制度の種類と加入する制度」
- 厚生労働省「令和7年度の年金額改定についてお知らせします」
- 厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 日本年金機構「老齢年金請求書の事前送付」
- 日本年金機構「特別支給の老齢厚生年金」
川勝 隆登
