国立国際医療研究センターと日立、次世代医療実現へ連携協定 次世代型外科手術室の開発、働き方改革など年明けからスタート 2018.12.03 06:00 公開 執筆者電子デバイス産業新聞 国立国際医療研究センター(NCGM、東京都新宿区)と㈱日立製作所(東京都台東区)は11月5日、次世代医療の実現に向けた連携協定を締結した。両者は、15人程度の体制で2019年1月にNCGM内に連携拠点をプレオープン、同年4月から正式オープンし、国際的に模範となる安心・安全な医療の実現を目指す。ニーズ探索の段階からNCGM内で協創活動を展開することでイノベーション創成を活性化させ、手術室の高度化や医療従事者の働き方改革を中心として、幅広い分野で連携を進める。 記事の続きを読む 関連記事 車載ミリ波レーダーが急成長、24GHzは日系が攻勢 現在の先進運転支援システム(ADAS)においては、人間が行動するのと同じように、「認知」「判断」「操作」を高精度に行うことによって安全な走行が実現されている。そのなかで「認知」、つまり人の目に該当するものがセンサーである。センサーには、レーザーやレーダー、カメラ、超音波センサーなどがあり、それらがクルマの周囲(主に前後)をカバーするかたちで複数個搭載されている。 ファナックのロボット事業、新工場稼働で4強から1強へ 人手不足や賃金高騰などを背景に製造現場の自動化ニーズが世界中で高まっている。それに合わせて製造現場で使用されるロボット、いわゆる産業用ロボットの市場も拡大している。その産業用ロボット市場は、ファナック㈱(山梨県忍野村)、㈱安川電機(北九州市)、ABB(スイス・チューリッヒ)、KUKA(独アウクスブルク)が4強といわれており、この4社で世界シェアの7~8割を占めるとされる。 「米中貿易&ハイテク戦争」はどうなる? 〜「日米半導体摩擦」を振り返る 2018年春に起きた「ZTEショック」、9月に拡大した「米中貿易戦争」により、米中両国はハイテク分野で競合して双方とも引くに引けない状況に発展した。20年前の「日米半導体摩擦」を振り返り、「米中貿易戦争が半導体業界に与える影響がいかなるものになるか?」について考察した。 日本の医療機器市場、治療・施術分野が増加へ 診断・検査機器市場は成熟 「網膜に直接映像を投影するスマートグラス」が一般受注開始 QDレーザが開発した視力を問わないアイウェア、医療にも応用へ LIMOをGoogle検索のお気に入りに登録!詳しくはこちら→ copy URL