【元銀行員が知る】貯蓄上手な人の共通点3選。年代別の貯蓄平均・中央値つき
内閣府が2025年4月9日に発表した「消費動向調査」結果も紹介
nside Creative House/istockphoto.com
内閣府が2025年4月9日に発表した3月の「消費動向調査」において、消費者態度指数は前月から0.7ポイント低下し、2年ぶりの低い水準となったことがわかりました。
内訳は、「収入の増え方」が0.7 ポイント低下して38.8、「暮らし向き」が0.6 ポイント低下して30.9となりました。収入の増え方や暮らし向きは悪化すると捉えている人が多いことが分かります。
このような状況では、貯蓄に回せなくなると悩む人もいるのではないでしょうか。
実は、収入が多いことと貯蓄額には関係がないことがわかっています。平均年収200万円未満でも貯蓄額が500万円を超えるケースがある一方で、高収入層でも貯蓄が思うように進まない人がいるのが現実です。
今回は、元銀行員の筆者がこれまで多くの人と接する中で気づいた貯蓄上手な人と貯蓄下手な人の行動について、比較しながらご紹介していきます。
1. 貯蓄額は年収に比例するとは限らない
「貯蓄がたくさんある人」と「そうでない人」の違いというと、多くの人が収入の差を思い浮かべるかもしれません。
しかし、貯蓄額は必ずしも収入だけに左右されるわけではありません。
2024年9月に総務省統計局が発表した「家計調査年報(貯蓄・負債編)2023年(令和5年)」によると、二人以上の世帯のうち勤労者世帯の平均年収と貯蓄は以下の通りとなっています。
著者
株式会社モニクルリサーチ
記者/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)/元銀行員
神奈川県出身。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)保有。中央大学文学部社会学科卒業後、みずほ銀行にて確定拠出年金に関する講師として全国の個人投資家向けにセミナーを実施。企業型確定拠出年金(企業型DC)だけでなく、個人型確定拠出年金(iDeCo)も含めた制度や仕組み、投資信託の解説や市況などを伝える。フリーランスを経て、フィンテックベンチャーにて広報を担当。
現在は株式会社モニクルリサーチにて金融関連の取材や自社メディアに関するPR業務も担当。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」では、人事院、内閣府(金融庁、消費者庁、こども家庭庁)、デジタル庁、総務省、法務省、財務省(国税庁)、文部科学省、厚生労働省、農林水産省(林野庁)、経済産業省(中小企業庁)、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、新NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事を執筆している。(2026年7月11日更新)