インテルのCPU不足問題、CEOが異例の書簡 背景に予想外のPC市場活況と生産キャパのミスマッチ 2018.10.02 06:00 公開 執筆者稲葉 雅巳 8月ごろから表面化してきた、インテルのCPU供給不足の問題。Acerなど台湾PCメーカーは2018年下期の不安要素としてこの問題を取り上げたほか、日系メーカーの間でもこれを問題視する向きが強まってきた。この問題に対し、インテルの暫定CEOであるBob Swan氏が9月28日に、顧客向けに異例の書簡を発表するなど、事態は広範囲にわたる可能性が出てきた。 記事の続きを読む 画像と一緒に記事を読む 関連記事 サムスンのDRAM投資が再び延期に、19年の半導体設備投資は踊り場 2019年の半導体設備投資は、17~18年の高水準から一転して踊り場を迎える可能性が高まってきた。データセンターなどクラウド分野の投資意欲減退により、メモリーの需給バランス悪化が表面化しつつある。主要メモリー各社はこうした状況を鑑み、設備投資にブレーキをかけ始めており、製造装置メーカー各社への影響も懸念されている。半導体需要の拡大に伴い、中長期的な市場に対する見方は変える必要はないが、20年以降のもう一段の成長に向けて19年は我慢を強いられる一年となりそうだ。 「元AMD前工程工場」のGF、先端プロセス投資を凍結 半導体ファンドリー大手の一角を担う米グローバルファウンドリーズ(GF)が追い込まれている。先ごろ7nmプロセスの開発における無期限延期を発表、今後は特殊なニッチプロセスを軸に事業展開していくことを表明した。半導体ファンドリー分野では、台湾TSMCが独走態勢を築くなか、GFをはじめとする同業他社の窮状が明るみに出る事態が相次いでいる。 次世代HDD技術がついに登場、東芝はMAMRで勝負する HDD(ハードディスク装置)の次世代記録技術が2019年に相次ぎ登場する。次世代技術として開発が進むのがMAMR(マイクロ波アシスト記録)とHAMR(熱アシスト記録)だ。米国のWestern DigitalとSeagate Technology、さらに東芝を加えたHDDメーカー3社が新技術でしのぎを削る。ーー果たして、次世代HDD技術の本命は。 米マイクロンが減収予想、メモリー需要減少を示唆 顧客側で在庫削減の動き 米中貿易戦争が半導体・電子部品に及ぼす負のインパクト 半導体製造に燃える中国企業に冷や水、「補助金2000億元」にも影響 LIMOをGoogle検索のお気に入りに登録!詳しくはこちら→ copy URL 関連タグ #インテル