5. 老後に向けた資産形成を検討しよう

今回は厚生年金と国民年金のしくみをおさらいし、60歳代～80歳代の平均年金月額を1歳刻みの一覧表で確認してきました。

一般的に、自営業やフリーランスの人は主に国民年金のみを受け取り、会社員や公務員の人は国民年金に加えて厚生年金も受け取ります。

年金額は、現役時代の職業や支払った保険料、加入期間によって異なります。自分が受け取れる年金見込額については、「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で確認が可能です。

老後の生活費を年金だけで賄うのは難しいと感じる場合には、資産運用を取り入れることを検討してみましょう。

老後の資金形成には、いくつかの選択肢があります。例えば、個人型確定拠出年金（iDeCo）は、掛金が所得控除の対象となるため節税効果が高く、老後資金に特化した方法です。ただし、60歳になるまで引き出せないため、流動性に制約があります。

このほか、2024年からスタートした新NISAも注目されています。NISA制度は、投資で得た運用益が非課税となり、効率的に資産を増やす手段として人気です。

ただし、資産運用は元本割れリスクなどが伴う側面もあります。

預金で地道に貯蓄する方法もありますが、安全性が高い一方で、インフレによって価値が目減りする可能性があります。

老後に向けた資産形成については選択肢をうまく組み合わせて、それぞれの特徴やメリット・デメリットを比較しながら、自分に合った方法を考えることが大切です。

参考資料

中本 智恵