5. 今からできる老後への備えをレクチャー
今からできる老後への備えをレクチャー
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「貯蓄平均額2504万円」を多いと捉えるか、少ないと捉えるかには個人差があるでしょう。平均値は一部の外れ値の影響を受けやすいため、現状を的確に表しているとは言えません。そこで中央値に目を向けると1604万円にまで下がります。
必要な老後資金は、ライフスタイルや健康状態などにより世帯差があります。「人生100年時代」がうたわれるいま、長い老後を安心して過ごすために、自助努力による資産づくりが大切となるでしょう。
まずは日頃の家計収支を丁寧に見直してみましょう。まずは固定費の削減から着手してみると良いかもしれません。「いつか必要となるかもしれない」と契約したままの、サブスク会費や通信費のオプションサービスに心当たりはありませんか？
次に、預貯金をしっかりキープしながら、余剰資金で資産運用を検討してみるのも良いでしょう。毎月少額をコツコツと積み立てていくスタイルで、リスクを分散しながら上手にお金を育てていけたら良いですね。新NISAの「つみたて投資枠」や、「iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）」といった税制優遇制度の活用検討も一案です。
6. まとめにかえて
本記事では65歳以上リタイア後の夫婦世帯の生活費について確認していきました。
老後の収入として年金がありますが、ゆとりをもって生活しようとすると年金だけでは不十分となります。理想の老後生活を実現するためには、計画的に貯蓄を蓄えていくことが大切です。
銀行預金だけでなく、資産運用などによってお金に働いてもらう方法も検討してみましょう。
特にNISAやiDeCoなど、税制優遇を受けられる方法が人気ですが、他にもさまざまな運用方法があります。
リスクの低いものから高いもの、少額からまとまった資金まで、自分の生活状況や意向に合った選択肢を見つけることが大切です。
ただし、選択肢が多すぎると迷うこともありますので、ネットや本で調べるだけでは不安な場合は、お金の専門家に相談するのも一つの手です。
参考資料
- 厚生労働省「令和6年度の年金額改定についてお知らせします」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要」
- 総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2023年（令和5年）平均結果－（二人以上の世帯）」
- 厚生労働省「これまでの年金部会も踏まえてご議論いただきたい論点」
- 総務省「2020年基準 消費者 物価指数 全国 2024年（令和6年）8月分」
川勝 隆登
