5. まとめにかえて
今回は、60歳～89歳の「厚生年金と国民年金」の受給額について確認しました。将来迎える老後生活、公的年金の収入だけでは心もとないと感じた方は少なくないでしょう。
大切なのは収入と支出のバランスです。自身の年金受給額（見込み）は、「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」などで確認してみましょう。同時に、老後に向けてどれくらい生活費をダウンサイジングできるのかも試算してみてください。
収入ー支出がマイナスになったら、そこから最低限必要な老後資金を想定することができます。
「人生100年時代」と言われる現代では、「長生きリスク」も意識しておく必要があります。現役時代の早い段階で、老後について考えておきましょう。
参考資料
西村 翼
執筆者
AFP（Affiliated Financial Planner）、一種外務員資格（証券外務員一種）を保有。中央大学商学部経営学科卒業後、いちよし証券株式会社に入社。国内外の株式や債券、投資信託、保険商品の販売を通じ、主に個人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に約9年間従事。特に投資信託、債券の提案を得意とし、豊富な金融知識を活かした顧客ニーズに沿う提案が強み。現在は、個人向け資産運用のサポート業務を行う。表彰歴多数。
監修者
株式会社モニクルリサーチ
LIMO編集部記者／一種外務員資格（証券外務員一種）／元証券会社社員
1985年生まれ。福岡県出身。筑紫女学園短期大学英文科（現・筑紫女学園大学）を卒業後、2005年に日興コーディアル証券株式会社（現・SMBC日興証券株式会社）に入社。ファイナンシャルアドバイザーとして、主に富裕層の個人顧客や法人に向けて、株式や債券、投資信託、保険商品などライフプランに寄り添った資産運用を提案する業務に従事した。一種外務員資格（証券外務員一種）保有。
現在は、株式会社モニクルリサーチのメディア編集本部・LIMO編集部に所属。「くらしとお金の経済メディア～LIMO（リーモ）～」では、人事院、内閣府（金融庁、消費者庁、こども家庭庁）、デジタル庁、総務省、法務省、財務省（国税庁）、文部科学省、厚生労働省、農林水産省（林野庁）、経済産業省（中小企業庁）、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金（厚生年金保険と国民年金）、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。（2024年8月22日更新）
