1.1 成長型経済移行・継続ケース
- 1959年（65歳）：22万6000円
- 1964年（60歳）：23万円
- 1969年（55歳）：23万4000円
- 1974年（50歳）：24万7000円
- 1979年（45歳）：26万6000円
- 1984年（40歳）：28万7000円
- 1989年（35歳）：30万9000円
- 1994年（30歳）：33万3000円
1.2 過去30年投影ケース
- 1959年（65歳）：22万6000円
- 1964年（60歳）：22万3000円
- 1969年（55歳）：21万8000円
- 1974年（50歳）：21万7000円
- 1979年（45歳）：21万4000円
- 1984年（40歳）：21万2000円
- 1989年（35歳）：21万1000円
- 1994年（30歳）：21万3000円
成長型経済移行・継続ケースでは、若い世代ほど厚生年金加入期間が長く賃金も高くなるため年金額は増加する一方、過去30年投影ケースでは、経済の停滞により若い世代ほど年金額は少なくなります。
ここまで夫婦2人（妻は専業主婦）のモデルケースについて解説しましたが、女性の社会進出や働き方の多様化により実態と合わないと考える人もいるでしょう。
次章では、世帯単位ではなく個人単位での年金額見通しについて紹介します。
2. 1人当たりの年代別年金額の見通し
財政検証の「年金額の分布推計」によると、年代別の1人当たり年金額の見通しは次の通りです。
