3. 【参考】都道府県別「カフェ代」ランキング

最後に、現代の日本人がカフェや喫茶代にいくら使っているのかについて、都道府県別に見ていきます。

3.1 【都道府県別】「喫茶代」支出ランキング(県庁所在地)1位~23位

今回は、総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2022年(令和4年)1世帯当たり年間の品目別支出金額」から、県庁所在地ごとの支出をチェックし、ランキングにしました。

まずは、上位23位の都道府県をみていきましょう。

【都道府県別】2022年(令和4年)1世帯当たり年間「喫茶代」ランキング

出所:総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2022年(令和4年)1世帯当たり年間の品目別支出金額」をもとにLIMO作成

  • 愛知県・名古屋市:1万5491円
  • 東京都・東京都区部:1万2622円
  • 岐阜県・岐阜市:1万2266円
  • 奈良県・奈良市:1万283円
  • 埼玉県・さいたま市:1万145円
  • 滋賀県・大津市:1万31円
  • 京都府・京都市:9603円
  • 兵庫県・神戸市:9603円
  • 神奈川県・横浜市:9006円
  • 福岡県・福岡市:8915円
  • 石川県・金沢市:8821円
  • 栃木県・宇都宮市:8818円
  • 佐賀県・佐賀市:8778円
  • 広島県・広島市:8738円
  • 富山県・富山市:8730円
  • 岡山県・岡山市:8464円
  • 三重県・津市:7948円
  • 香川県・高松市:7753円
  • 徳島県・徳島市:7617円
  • 大阪府・大阪市:7254円
  • 高知県・高知市:7005円
  • 静岡県・静岡市:6949円
  • 千葉県・千葉市:6851円

喫茶代が最も多かった県庁所在地を有する都道府県は愛知県・名古屋市で1万5000円を超える結果となりました。

モーニング文化が浸透している名古屋市が首位なのは納得ですね。つづく2位は東京都区部でした。

3.2 【都道府県別】「喫茶代」支出ランキング(県庁所在地)24位~27位

【都道府県別】2022年(令和4年)1世帯当たり年間「喫茶代」ランキング

出所:総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2022年(令和4年)1世帯当たり年間の品目別支出金額」をもとにLIMO作成

  • 宮城県・仙台市:6521円
  • 茨城県・水戸市:6430円
  • 和歌山県・和歌山市:6232円
  • 鹿児島県・鹿児島市:6104円
  • 新潟県・新潟市:5779円
  • 福井県・福井市:5665円
  • 長崎県・長崎市:5622円
  • 山梨県・甲府市:5587円
  • 群馬県・前橋市:5579円
  • 北海道・札幌市:5401円
  • 島根県・松江市:5399円
  • 大分県・大分市:5397円
  • 山口県・山口市:5255円
  • 長野県・長野市:5112円
  • 熊本県・熊本市:5014円
  • 愛媛県・松山市:4600円
  • 福島県・福島市:4555円
  • 山形県・山形市:4502円
  • 鳥取県・鳥取市:4405円
  • 岩手県・盛岡市:4373円
  • 宮崎県・宮崎市:3731円
  • 沖縄県・那覇市:3354円
  • 秋田県・秋田市:2994円
  • 青森県・青森市:2671円

47位の青森県は2671円となっており、トップとの差が1万円以上となっています。

同じ国の中で、これだけの差が生まれるのはおもしろいですね。

4. まとめにかえて

「カフェの利用頻度が高い人はお金が貯まらない」「カフェは無駄遣い」という意見も少なからずあります。

しかし「頻繁なカフェ利用=無駄遣い」とは必ずしもいえません。カフェのドリンクでモチベーションが高まる人、仕事に集中できる人、気分が晴れる人など様々。結果的に、仕事で高いパフォーマンスを発揮できる人もいることでしょう。

とはいえ、カフェを日常的に利用していれば、1カ月あたり5000~8000円がカフェ代として「固定費」になります。これだけのお金があれば、別の経験にお金を使ったり、新しい洋服や化粧品を買ったりすることもできます。

「毎月の出費を減らしたい」「貯蓄をしたい」「欲しいものがある」といった方は、自分が満足できる別の方法を検討することをおすすめします。

参考資料

西田 梨紗