日本の平均年収はおよそ30年間400万円台が続いてます。
統計をもとにすると、年収400万円台でも充分な貯蓄を築いた世帯は少なくありません。
今回は年収ごとの平均貯蓄額をまとめました。
2024年には新NISAがスタートしたばかり。資産形成の選択肢が増えている今、貯蓄について考えてみましょう。
1. 年収400万円台の世帯の貯蓄額はいくら？
令和4年の国税庁による「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は458万円でした。
日本では、およそ30年間にわたり平均年収400万円台を維持しています。
長きにわたり「400万円台」が一般的な年収となっているのです。
総務省統計局の2022年の家計調査によると、年収階級別の平均貯蓄額は次の通りです。
ただし、こちらは世帯年収での統計になる点は注意が必要です。
なお、世帯年収ごとの貯蓄額と世帯主の年齢も見ておきましょう。
年収帯：貯蓄額・世帯主の平均年齢
- 全体平均：1901万円・59.7歳
- 200万円未満：1252万円・71.2歳
- 200～250万円：1280万円・69.8歳
- 250～300万円：1518万円・70.9歳
- 300～350万円：1868万円・71.6歳
- 350～400万円：1749万円・68歳
- 400～450万円：2106万円・64.1歳
- 450～500万円：1788万円・60.5歳
- 500～550万円：1517万円・56.5歳
- 550～600万円：1458万円・55.4歳
- 600～650万円：1699万円・54歳
- 650～700万円：1433万円・53.7歳
- 700～750万円：1670万円・51.9歳
- 750～800万円：1745万円・52.3歳
- 800～900万円：1825万円・51.3歳
- 900～1000万円：2177万円・51.6歳
- 1000～1250万円：2446万円・52.5歳
- 1250～1500万円：3247万円・53.1歳
- 1500万円以上：4207万円・55歳
400万円台では、年収400～450万円の平均貯蓄額が2106万円、450～500万円は1788万円です。
平均年齢をみるといずれも60歳代前半となっているため、老後に向けた貯蓄が進んだ結果、相応の資産を築いた世帯が多いと考えられます。
統計サンプルの影響で凹凸はあるものの、年収800万円台くらいまでは年収とともにゆるやかに平均貯蓄額が伸びていきます。
しかし、900万円を超えたところから平均貯蓄額が2000万円を上回り、そこからは急激に平均値が高くなります。
1000万円超えの高所得者層となると、潤沢な資金を貯蓄に回せる実態がうかがえます。
なお、本統計は給与収入に限ったものではないので、年金収入を得る高齢者も調査対象となっている点には注意が必要です。
