2. 部長の平均年収はいくらか
自分の職場の上司の年収が気になる人も多いのではないでしょうか。もちろん、年収は会社や社員によって違いますが、業界ごとに大まかな傾向があります。
総務省統計局「賃金構造基本統計調査」によると、業種別にみた部長級の平均年収は以下のとおりです。
2.1 【一覧表】業種別にみた部長級の平均年収
- 建設業 861万円
- 製造業 908万円
- 情報通信業 1010万円
- 運輸、郵便業 789万円
- 卸売、小売業 894万円
- 金融、保険業 1381万円
- 不動産、物品賃貸業 1006万円
- 学術研究、専門・技術サービス業 982万円
- 宿泊、飲食サービス業 769万円
- 生活関連サービス、娯楽業 673万円
- 教育、学習支援業 817万円
- 医療、福祉業 978万円
- サービス業(他に分類されないもの) 857万円
- 産業計 913万円
金融、保険業の部長級の平均年収がもっとも高く、その金額は1381万円です。一方で、生活関連サービス、娯楽業は同じ部長級でも平均年収が673万円しかありません。
そのため、一概に部長と言ってもその年収はさまざまです。年収1000万円未満の部長も多くいることを覚えておきましょう。
3. 年収1000万円の手取りはいくらか
年収1000万円を稼ぐ会社員は高給取りですが、1000万円を全額受け取れるわけではありません。年収には税金や社会保険料がかかります。
では、年収1000万円から税金や社会保険料を差し引いた後の自由に使える手取り額はいくらなのでしょうか。以下の条件でシミュレーションしてみましょう。
シミュレーション条件
- 東京都勤務の45歳会社員
- 年収1000万円(月給60万円×12ヶ月+ボーナス140万円×2回)
- 既婚(配偶者は専業主婦(夫))
- 住まいは埼玉県(住宅ローン残高なし)
- 生命保険料控除や医療費控除・寄付金控除の適用なし
シミュレーションの結果は次のとおりとなります。