コロナ明けでますます働き方の多様化がすすむ今日。ご自身のキャリアを見つめなおし、年収アップを目指す計画を立てている人も多いでしょう。
さて、一般のビジネスパーソンの「年収」。毎月の「給料・手当」と、勤務先の決算期末などのタイミングで支払われる「ボーナス（賞与）」をあわせて年間収入（年収）とするのが一般的な考え方でしょう。
では、その年収、どのくらいの金額をどのくらいの人が手にしているのでしょうか。
そして、私たちの年収は今後、上昇していく可能性はあるのでしょうか。過去から見てきて上昇してきたのでしょうか。今回は、国税庁の開示資料をもとに、詳細を確認していきます。
1. 年収1500万円超～2000万円以下の人数と割合は
2023年9月に国税庁が公表した「令和4年分 民間給与実態調査統計」によると、2022年の給与所得者の総数は5077万6000人。
そのうち年収1500万円超～2000万円以下の給与所得者の人数は43万1000人。これは全給与所得者のうちの0.8%に当たります。
年収1500万円超～2000万円以下の給与所得者を、男性のみに絞ると37万5000人。男性給与所得者の1.3%に当たり、その上位2.2％に含まれる層です。
