「大企業」と「中小企業」とでは、大企業のほうが具体的な社名をイメージしやすい人が多いかと思います。
しかし、中小企業庁「2023年版中小企業白書 小規模企業白書」によると、従業員数の全体の7割を中小企業が占めていることから、大企業に勤めている人は少数派であることがうかがえます。
では、「大企業」と「中小企業」に勤めている人とでは、貯蓄額にどのくらい差が生じているのでしょうか。
本記事では、大企業と中小企業それぞれ勤めている人の平均貯蓄額について紹介していきます。
大企業と中小企業それぞれの平均年収についても紹介しているので、ご自身の貯蓄額・年収と比較しながらご覧ください。
「大企業・中小企業」社員の平均貯蓄額はいくらか
本章では厚生労働省「賃金構造基本統計調査」を参考に、常用労働者1000人以上の企業を「大企業」、100~999人を「中企業」、10~99人を「小企業」として紹介していきます。
総務省の「2022年家計調査 貯蓄・負債編ー二人以上世帯ー」によると、世帯主の勤め先企業規模別の1世帯当たりの貯蓄額は以下の【図表1】の結果となりました。
- 全世帯平均貯蓄：1508万円
- 1～9人：1006万円
- 10～29人：1019万円
- 30～99人：1239万円
- 100~299人：1185万円
- 300～499人：1579万円
- 500～999人：1645万円
- 1000人以上：1775万円
上記の平均貯蓄額を比較すると、従業員数の規模が増えるほど、貯蓄額も増加傾向にあることがわかります。
このことから、中小企業よりも大企業のほうが、比較的貯蓄額が多いとうかがえます。
