リタイア後の生活にはどのくらいのお金がかかるのでしょう。

現役時代と比べて職場のお付き合いにかかる費用は減りますが、その分、趣味に費やすお金が増えたり、年齢を重ねると医療費がかさんできたりするようです。

老後生活を支える収入の柱は年金です。

自前の貯えが乏しければ、年金収入の範囲内に支出を抑えて暮らすしかありません。

自分の年金額を把握することが、老後の生活について考える第一歩となりそうですね。

そこで今回は男性にフォーカスして、厚生年金の受給額をチェックしていきたいと思います。

ご自身のお給料と見比べてみましょう。また、将来の年金受給額(見込額)をカンタンに確認する方法についても解説していきます。

1. 厚生年金のしくみを確認

まずは簡単に厚生年金のしくみについて確認しておきます。

出所:日本年金機構「国民年金・厚生年金保険 被保険者のしおり」(令和5年4月)、厚生労働省「日本の公的年金は『2階建て』」をもとに、LIMO編集部作成

厚生年金は主に会社員や公務員などが加入する年金で、国民年金に上乗せする形で加入します。厚生年金に加入すると国民年金の保険料を自身で納める必要がないため国民年金の資格を失ったと思う方もいるかもしれません。

しかし、自身と扶養する配偶者の国民年金保険料は加入する厚生年金制度により負担されるため、実質的には国民年金と厚生年金に加入していることになります。

両制度の特徴はそれぞれ以下のとおりです。

1.1 国民年金(老齢基礎年金)

  • 加入対象:原則、日本に住む20歳から60歳未満の方
  • 保険料:一律(年度ごとに見直しあり)
  • 年金額:79万5000円(2023年度の年額)✕調整率(未納期間がある場合は減額調整)

国民年金のみに加入している人(自営業者などの第1号被保険者)は、毎月保険料を自分で納めます。納付方法は納付書・口座振替・クレジットカードに対応しています。

20歳から60歳になるまでの40年間(480カ月)全ての保険料を納めた場合に満額の国民年金を受給。未納がある場合には満額から減額されます。

1.2 厚生年金(老齢厚生年金)

  • 加入対象:主に会社員、公務員など
  • 保険料:報酬比例制(加入期間中の報酬により決定)
  • 年金額:加入期間や納付保険料により決定

厚生年金や共済年金に加入している人(会社員や公務員などの第2号被保険者)は、毎月の保険料を会社と折半で負担し、保険料は毎月の給料から天引きされます。

厚生年金の保険料は、収入をベースに算出されるため、収入に比例して保険料も上がります(上限あり)。