平均寿命が伸びる日本では、老後生活をどのように送るか事前に考えておくことが重要です。
その中でも、年金は老後生活を支える大きな役割を果たします。では、現在のシニア世帯は実際にいくらの年金を受け取っているのでしょうか。
本記事では、シニア世帯が受け取る年金を65歳～90歳以上の年齢別に一覧表で確認します。年金から天引きされるものの種類や天引きされる金額の目安についても紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
1. 【シニアの年金一覧表】65～90歳以上「国民年金・厚生年金」の平均月額はいくらか
さっそく、シニア世帯の年金受給額を年齢別に一覧表で確認しましょう。厚生労働省年金局「令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、シニア世帯の年齢別にみた平均年金月額は以下のとおりです。
1.1 65～90歳以上の厚生年金受給者がもらう平均年金月額
- 65歳：14万5372円
- 66歳：14万6610円
- 67歳：14万4389円
- 68歳：14万2041円
- 69歳：14万628円
- 70歳：14万1026円
- 71歳：14万3259円
- 72歳：14万6259円
- 73歳：14万5733円
- 74歳：14万5304円
- 75歳：14万5127円
- 76歳：14万7225円
- 77歳：14万7881円
- 78歳：14万9623円
- 79歳：15万1874円
- 80歳：15万4133円
- 81歳：15万6744円
- 82歳：15万8214円
- 83歳：15万9904円
- 84歳：16万349円
- 85歳：16万1095円
- 86歳：16万2007円
- 87歳：16万1989円
- 88歳：16万952円
- 89歳：16万1633円
- 90歳以上：16万460円
1.2 65～90歳以上の平均国民年金月額
- 65歳：5万8078円
- 66歳：5万8016円
- 67歳：5万7810円
- 68歳：5万7629円
- 69歳：5万7308円
- 70歳：5万7405円
- 71歳：5万7276円
- 72歳：5万7131円
- 73歳：5万7040円
- 74歳：5万6846円
- 75歳：5万6643円
- 76歳：5万6204円
- 77歳：5万6169円
- 78歳：5万5844円
- 79歳：5万5609円
- 80歳：5万5483円
- 81歳：5万7204円
- 82歳：5万6981円
- 83歳：5万6815円
- 84歳：5万6828円
- 85歳：5万6404円
- 86歳：5万6258円
- 87歳：5万5994円
- 88歳：5万5560円
- 89歳：5万5043円
- 90歳以上：5万1382円
会社員や公務員などとしての勤務経験がある厚生年金受給者は、もらえる年金額が比較的高水準です。年齢によって差はありますが、月14～16万円ほどの年金を受け取れます。月14~16万円ほどもらえれば、年金だけで生活できる人もいるかもしれません。
一方で、会社員や公務員経験のない自営業者や専業主婦（夫）が受け取る年金は少額です。平均年金月額は月5万～6万円ほどとなっています。そのため、自営業者が公的年金のみで老後生活を送るのは一般的に難しいでしょう。
2. 年金から天引きされるものはなにか
年齢ごとに平均年金月額を確認しましたが、年金は会社員の給与と同様に税金や社会保険料が原則天引きされます。そのため、実際に手取りとしてもらえる金額は額面金額よりも少ないです。
年金から天引きされる社会保険料と税金は、以下の4つとなっています。
- 介護保険料
- 後期高齢者医療保険料（または国民健康保険料）
- 所得税（復興特別所得税含む）
- 個人住民税額
ただし、所得が一定水準以下の場合などは税金や社会保険料の支払が免除される場合もあります。
3. 年金から天引きされる金額はいくらか
年金から天引きされる社会保険料と税金の種類を確認しましたが、実際にはいくらの社会保険料と税金が天引きされるのでしょうか。
以下のケースでシミュレーションしてみましょう。
- 東京都練馬区在住の独身70歳
- 65歳から年金受給を開始していて、収入は年金のみ。
- 基礎控除と公的年金控除・社会保険料控除のみを適用（生命保険料控除や地震保険控除などはなし）
シミュレーションの結果は以下のとおりです。
2/3
出所：筆者作成
3.1 年金月15万円（年180万円）にかかる税金と社会保険料
- 額面 年180万円（月15万円）
-
所得税（復興特別所得税含む） 年3000円
（180万円ー110万円（公的年金所得控除）ー48万円（基礎控除）ー約17万1000円（社会保険料控除））×5.105%（所得税率） -
住民税 年1万2000円
（180万円ー110万円（公的年金所得控除）ー43万円（基礎控除）ー約17万1000円（社会保険料控除））×10%（住民税率）ー2500円（調整控除額）＋5000円（均等割額） - 国民健康保険料 年8万6000円
- 介護保険料 年8万5000円
-
手取り 年161万4000円（月13万5000円）
180万円ー3000円（所得税）ー1万2000円（住民税）ー8万6000円（国民健康保険料）ー8万5000円（介護保険料）
額面月15万円に対して、手取りは月13万5000円となっています。天引きされる月1万5000円のうち、もっとも天引き額が多いのは国民年金保険料です。次いで、介護保険料となっています。
4. 平均年収ごとの年金受給額はいくらか
会社員や公務員経験のある厚生年金受給者は平均年金月額が月14~16万円ほどと比較的高額であることを確認しましたが、同じ厚生年金受給者のなかでも現役時代の平均年収や勤務期間などによって受給額は大きく異なります。
以下の条件で、平均年収ごとの目安年金受給者をシミュレーションしてみましょう。
- 1975年生まれ
- 23歳から60歳まで会社員として勤務
- 65歳から年金の受取を開始
シミュレーション結果は、以下のとおりです。
【平均年収 年金受給額】
- 300万円 月11万3000円
- 400万円 月12万7000円
- 500万円 月14万5000円
- 600万円 月16万3000円
- 700万円 月17万7000円
平均年収300万円の会社員と平均年収700万円の会社員とでは、もらえる年金の差は月6万4000円です。年間にすると、その差は76万8000円にもなります。
年収が高いと現役時代の生活に余裕ができるだけでなく、老後も多くの年金をもらうことが可能です。
5. 老後の対策を始めよう
老後にもらえる年金は、現役時代の年収や働き方によって異なります。そのため、将来の年金受給額をまずはシミュレーションしてみましょう。
「ねんきんネット」を使えば、簡単に将来の年金受給額の試算ができます。シミュレーションで年金受給額が少ないことがわかれば、老後対策の必要性は高いです。
貯蓄や投資などで、できるだけ早くから老後対策を始めてみてはいかがでしょうか。
