役職定年の導入が減少傾向になっている背景

近年では、専門的なスキルや経験をもつシニア層が貢献できる仕組みづくりを制度化している企業も多いため、役職定年を導入している企業は減少傾向にあります。

待遇面が悪くなってしまい、従業員としてのモチベーションや参画意識が失われてしまうと、いくら若手社員の人材確保とはいえマイナスの要素が作用する可能性も高いです。

また、冒頭にお伝えした「リスキリング」によって、複数のスキルが若いうちから身についていれば、そもそも活躍の場を求めて人材の流動が活発化する可能性もあるでしょう。

そのため、役職定年を導入する大義名分である「若手社員の定着」が達成されない可能性もあります。

企業にとっては、自社の人材がモチベーションを保ちながら働くにはどのような制度設計が好ましいのか、考えていく必要があるでしょう。

今後、役職定年制度がどのように企業が活用していくのか、引き続き注目が集まります。

参考資料

川辺 拓也