【日経平均採用銘柄】積水ハウス(1928)の株を1年前に買った人、本当はいくら儲けたのか【配当金・株価】(2023年9月4日終値ベース)株主優待も紹介
株式投資の企業別年間リターン解説シリーズ
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株式を購入する際に、皆さんが気にするポイントは何でしょうか。
それぞれの人によって、株式を購入する理由は異なると思います。例えば、「その会社の商品を愛用しているから」とか、「経営哲学に好感が持てるから」といった理由です。しかし、多くの人が気にするのはやはり「リターン」ではないでしょうか。
株主優待や配当は、リターンを実感しやすい要素かもしれません。しかし、株価は市場の動向や企業の業績に影響を受けて変動し、リターンに大きな影響を与えます。
株式投資を行う場合、株価の上昇や下落には細心の注意を払っておく必要があります。
そこで今回は、積水ハウス(1928)について、「1年前に100株を買った人の、本当のリターン」を振り返っていきます。
それではまず、配当金について見ていきましょう。
※株式分割の影響は、株価や配当金、株式数など全て遡及修正して株価を調整しています。※記事中で記載の株価は全て終値となっています。
※編集部注:外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
1. 積水ハウス(1928)の配当金のリターンはいくらか
積水ハウスの株式を1年前に買い、持ち続けたとすると、2023年1月期の期末配当と2024年の中間配当の計2回を受け取ることができます。
なお、配当基準日を迎えた時点でリターンが確定したとします。
今回の検証では、以下のような想定となります。
- 株式の取得日:2022年9月5日
- 株式の取得価格:2467円(取得日の終値)
- 2023年1月期・期末配当:58円
- 2024年1月期・中間配当:59円
- 100株ベースの配当金のリターン:1万1700円
2. 積水ハウス(1928)の株式投資のリターンはいくらか
次に、株価変動によるリターンを計算します。
- 株式の取得日:2022年9月5日
- 株式の取得価格:2467円(取得日の終値)
- 取得から1年後の日付:2023年9月4日
- 1年後の株価の終値:3053円
- 100株ベースの株価変動によるリターン:+5万8600円
そして最後に、配当金と株価変動によるリターンを合わせて計算します。
- 配当金のリターン:1万1700円
- 株価変動によるリターン:+5万8600円
- トータル・リターン(金額ベース):+7万300円
- トータル・リターン(%ベース):+28.5%
リターンの計算は以上となります。
3. 積水ハウス(1928)に今後も注目
積水ハウスの株式の年間リターンは+28.5%となりました。
配当金、株価といった要素を総合的に考えると、株式投資のリターンがどのように決まるのかがわかります。
企業の業績などに関するニュースをチェックすることで、株価の動きとの関連性が見えてくるかもしれません。
3.1 積水ハウス(1928)の株主優待とは【ご参考】
積水ハウスは、毎年1月末日の株主名簿に記載又は記録された1000株以上の株式を保有する株主を対象に、1名当たり5kgの「魚沼産コシヒカリ(新米)」を贈呈しています。
この記事を読んで株式投資に興味が湧いた方は、証券口座の開設を検討してみるのもいいかもしれませんね。
証券口座は人によって合うものが異なりますので、まずは情報を集めることから始めるといいでしょう。
参考資料
齊藤 慧
執筆者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部 編集長室
LIMO編集部記者/元新聞記者
担当分野
金融と社会保障分野の専門知識を生かし、主に公的年金(厚生年金保険と国民年金)、公的年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、マイナンバー制度など幅広くカバーしている。
信頼性の高い情報源をもとに、政策の変遷や最新の貯蓄トレンドを掘り下げた記事も手掛けているが、難解な情報を分かりやすく伝えることを意識している。
また、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなど、多岐にわたるテーマについて企画・編集・執筆している。
経歴
中央大学法学部を卒業後、東証プライム上場の大手IT企業でキャリアを開始。
その後、厚生労働省の記者クラブにて約3年間、医療保険制度や介護・高齢者福祉に特化した社会保障の専門紙で記者として働いた。
ここで社会保障分野に関する深い知識と実務経験を積み、複雑な制度の解説や政策を分析するスキルを磨いた。
現在は、株式会社モニクルリサーチが運営するくらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」のLIMO編集部にて、金融と社会保障分野に特化した記事を執筆している。
スタンス
信頼性の高い情報をもとに読者の皆さんに実用的で分かりやすい内容を届ることを大事にしている。
厚生労働省、金融庁、総務省、デジタル庁、財務省(国税庁)などの信頼性の高い官公庁の公開情報を基に、読者が日々の生活や将来の計画に役立てられるようなアドバイスを心掛けている。
単に情報を提供するだけでなく、実践的で信頼できるコンテンツを作り続けることを目指している。
最終更新日:2024年11月11日
監修者
1991年生まれ。新潟県新潟市出身。2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォーム(現:株式会社モニクルリサーチ)に入社し、現在はコンテンツ編成本部マネージャー。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」を中心に、多くの読者の方に幅広いコンテンツを届けるための戦略立案に従事している。
それ以前は、LIMO編集部にてアシスタント・コンテンツマネージャー(ACM)として従事。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信していた。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール(アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど)やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万~数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行(現:株式会社第四北越銀行)、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
最終更新日:2024/09/04