投資信託は資金運用をプロに任せられることから初心者にも始めやすい運用商品です。
金銭面でもハードルが非常に低く、金融機関によっては月100円からスタートすることもできます。
今回は投資信託をはじめるのに必要な資金について詳しく解説します。
この記事を読んでわかること
- 投資信託の値段の考え方
- 投資信託の購入に必要な資金
- 月100円から運用できるおすすめの証券会社
投資信託とは?
まずは簡単に投資信託についておさらいしておきましょう。
投資信託とはプロに資金運用を任せる投資商品です。
商品数は2023年3月末時点で5965本となっています(投資信託協会のデータに基づく公募投資信託の数)。
商品によって方針が異なり、具体的には投資資産や投資地域などに違いがあります。
投資家は投資信託を購入した時の値段よりも値上がりしたあとで売却することで売却益を得られるほか、商品によっては運用益を投資家に分配する分配金を受け取れます。
投資信託の購入・運用にはいくらかかる?
投資信託には以下の資金・コストが必要です。
- 運用資金
- 購入や運用にかかる手数料
それぞれ詳しく解説します。
運用資金はいくら必要?
投資信託の運用に必要となる資金は購入方法によって異なります。
<投資信託の購入方法>
- 口数買付
- 金額買付
それぞれ詳しく解説します。
口数買付とは?
株の数え方が1株、2株というように、投資信託は1口、2口と数えます。
この口数を指定して購入するスタイルが口数買付です。
口数買付をする場合にいくら必要かは以下の計算式でわかります。
- 購入口数×基準価額÷10,000=必要資金
基準価額は投資信託の値段のことで、株式投資における株価と同じです。
基準価額は1万口あたりの価格表示となっているため上記のような計算式となります。
例えば、基準価額が3万円の投資信託を10万口買う場合は以下の通りです。
- 10万×3万円÷10,000=30万円
金額買付とは
金額買付とは購入金額を指定して買い付ける方法です。
投資信託の購入金額を指定するため、口数買付とは異なる計算式で必要資金が算出されます。
- 購入金額÷基準価額×10,000=購入口数
例えば、基準価額が3万円の投資信託を30万円分買う場合は以下の通りです。
- 30万÷3万円×10,000=10万口
購入や運用にかかる手数料
投資信託を購入・運用するには、運用資金以外に各種手数料が必要となります。
具体的に列挙すると以下の通りです。
- 購入時手数料:投資信託の購入時にかかる手数料。最近では手数料を無料とするノードロードといわれる投資信託も増えてきている。
- 信託報酬:投資信託を保有している間、かかる手数料。投資信託の銘柄によって異なる(保有額に対して年率0.2%など)。
- 信託財産留保額:投資信託を売却するときにかかる手数料。最近では信託財産留保額を設定していない投資信託も多い。
あまり心配する心配する必要はありませんが、投資信託の購入や運用にはこうしたコストが発生し得る点は留意しておくと良いでしょう。
投資信託は月100円からの積立投資も可能
投資信託は月100円からの積立投資でも購入できるようになっています(金融機関による)。
積立投資とは一定の間隔と金額で金融商品を買い付けていく運用スタイルです。
また近年は購入時手数料や信託財産留保額がかからない投資信託も多くなっています。
つまり購入・運用を通じて支払うコストは信託報酬のみの商品が多いということです(信託報酬は運用資金から支払われるため別途支払う必要はありません)。
月100円でも支払う余裕があるのであれば、投資信託をスタートしても問題はないでしょう。
投資信託を運用するのにおすすめの証券会社
投資信託を運用するには金融機関の証券口座が必要です。
ここでは投資信託の運用におすすめの証券会社として以下の2社を紹介します。
- SBI証券
- 楽天証券
1. SBI証券
SBI証券は、2023年中に国内株の手数料無料化を目指しており、コスト意識が高い人であれば注目必須の証券会社です。
国内の個別銘柄はもちろん、米国株をはじめ世界9カ国の銘柄に投資できます。米国株の取扱銘柄数は6000を超えており、主要ネット証券最高水準。
現在、国内株は0円から取引可能であり、IPO取り扱い銘柄数も、主要ネット証券(SBI・楽天・松井・マネックス・auカブコムの5社)の中ではダントツの実績を誇っています。
また、投資信託のサービスも充実しており、保有額の最大0.25%がPontaポイントやTポイントとして還元されるほか、投資信託の購入には「Tポイント」「Pontaポイント」を1ポイント1円として利用できるので、少額から投資したい方にも最適です。
投資信託の購入に三井住友カードを利用すれば、最大5%のポイント還元が受けられ、たまったVポイントは1ポイント1円で投資信託の買付に利用できるほか、景品との交換やキャッシュバックサービスにも使えます。
おすすめポイント
- 1日100万円までの取引なら手数料無料(国内株)
- 投資信託の保有でTポイントやdポイントがたまる
- 三井住友カードの投信クレカ積立で最大5.0%のVポイントがたまる
- IPO引受社数NO.1(2022年3月通期)
- 充実の米国株&投資信託ラインナップ
2. 楽天証券
楽天証券は800万口座を超えている日本屈指の証券会社です。
楽天カードを使って投信積立を行うと、ポイント還元率最大1%で楽天ポイントが貯まるほか、投資信託の購入に楽天ポイントを利用できます。
そのため「普段から楽天ポイントを貯めている方」におすすめのネット証券会社です。
また、楽天証券と楽天銀行を連携するマネーブリッジを利用すれば、楽天銀行の普通預金金利が最大0.1%になるのも魅力的。株の購入時には、証券口座の不足分が楽天銀行の普通預金残高から自動入金される自動入出金(スイープ)サービスも便利です。
おすすめポイント
- 1日100万円までの取引なら手数料無料(国内株)
- 投資信託の保有で楽天ポイントがたまる
- 楽天カードで投資信託を購入すると楽天ポイントがたまる
- 充実のつみたてNISAラインナップ
- 楽天銀行との連携で普通預金金利が0.1%にアップ
参考資料
まとめ
- 投資信託の購入には運用資金と手数料が必要
- 手数料については、運用資金から年率計算で支払われる信託報酬のみという商品が多い
【注目記事】投資初心者は何から始めるべき?失敗しないコツや投資先を解説【証券アナリスト監修・CFP執筆】
MeChoice編集部