年金以外に不労所得を得る方法
何もせずとも自動的に入金される不労所得。
まるで夢のような話ですが、老後の年金以外に考えられる不労所得には、どんな種類があるのでしょうか。
考えられる不労所得を3つピックアップしました。
- 株式の配当金や投資信託の分配金
- 不動産投資
- 確定拠出年金や個人年金保険の給付
1. 株式の配当金や投資信託の分配金
不労所得という言葉を聞くと、まず株式投資を思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。
株式は売却益によるキャピタルゲインの他に、配当金によるインカムゲインがあります。
高配当銘柄は、ベンチャー企業のようなグロース株は少なく、大企業の銘柄であることが多いです。
大企業の銘柄は発行株数が多く、値動きがダイナミックではありません。
また、できるだけ長く株式を保有して欲しいという狙いから、配当性向の変動も少なめです。
比較的長く保有することができ、さほどひやひやせずとも配当金を受け取り続けることができます。
株式の他には、投資信託の分配金や社債の利払いなどがあります。
株式の配当金だけでなく、いくつかの資産にわけて投資しリスクの分散を行いましょう。
2. 不動産投資
株式投資とならんで不動産投資も不労所得のイメージが強い運用方法です。実際には対応すべきことが多いため、不労所得とは言い難い側面もあります。
収益モデルは、アパート一棟やワンルームマンションの一区画などのオーナーとなり、人に貸し出て定期的な賃料を獲得する賃貸業です。
リゾートマンションや宿泊施設のオーナーになる、駐車場を運営する、という運用方法もあり投資対象の幅は広いです。
不動産ならではのリスクはあるものの、株式投資に比べると流動性が低く値動きが緩やかなため、資産価値を維持しやすいとも言われています。
3. 確定拠出年金や個人年金保険の給付
個人年金保険を積み立てておくと、60歳以降に公的年金以外の不労所得として月々給付を得ることができます。
老後に備えて個人年金保険を検討している方も多いのではないでしょうか。
中には外貨建の保険のように、リスクはあるものの、運用によって積立金額を上回る給付金をもらえるケースもあります。
また、企業が運営する確定拠出年金やiDeCoへの積み立ても、60歳以降に給付を受け取ることができます。
個人年金保険や確定拠出年金は節税効果もある点が特徴的です。
確定拠出年金は、制度が整備されるにつれて、多くの人々が利用できるようになりました。