さまざまなモノの値上げにあわせて、円安も止まらず一時1ドル144円をつけ、物価高に不安を抱える方も多いでしょう。
最近ではおひとりさまが増えていますが、日々の家計だけでなく老後資金もひとりで準備をしなければなりません。
予想しなかった方も多いだろう今年の物価高ですが、老後資金はできればもしもの時にまで備えたいところですよね。
ただ今の生活が厳しく、なかなか貯蓄できないという方も多いのではないでしょうか。今回は40～50歳代のリアルな貯蓄分布を見ながら、単身世帯の老後の生活費も男女別にくわしくみていきます。
40～50歳代「おひとりさまの貯蓄」分布をグラフで見る
まずは40～50歳代のおひとりさまの貯蓄について、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和3年）」を参考に確認します。
40代・単身世帯の貯蓄（金融資産を保有していない世帯を含む）
- 金融資産非保有：35.7％
- 200万円未満：20.6％
- 200～400万円未満：7.8％
- 400～700万円未満：7.5％
- 700～1000万円未満：5.0％
- 1000～1500万円未満：6.1％
- 1500～2000万円未満：4.5％
- 2000～3000万円未満：3.9％
- 3000万円以上：5.8％
- 無回答：3.1％
平均値：818万円 中央値：92万円
※平均値は一部の極端に大きい値に影響され、数値が大きくなりやすい傾向にあります。中央値のほうが、平均よりも実態を反映しやすいと言われています。
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出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和3年）」をもとにLIMO作成
50代・単身世帯の貯蓄（金融資産を保有していない世帯を含む）
- 金融資産非保有：35.7％
- 200万円未満：14.6％
- 200～400万円未満：7.5％
- 400～700万円未満：9.3％
- 700～1000万円未満：7.1％
- 1000～1500万円未満：5.3％
- 1500～2000万円未満：5.9％
- 2000～3000万円未満：5.9％
- 3000万円以上：7.1％
- 無回答：1.6％
平均値：1067万円 中央値：130万円
老後がだんだんと目に見えてくる40～50歳代。
貯蓄の平均は1000万円前後ですが、より実態に近い中央値をみると40歳代で100万円以下、50歳代で130万円という結果になりました。
円グラフで分布をくわしくみると、40歳代の2人に1人が、50歳代のおよそ3人に1人が貯蓄100万円未満です。
おひとりさまにもさまざまな方がおり、未婚の方から離別、死別されておひとりさまになった方もいるでしょう。雇用形態の変化やお子さんの教育費などもあり、貯蓄が厳しい方も少なくありません。
一方で、40～50歳代であれば老後まで約20年あるので、さまざまな方法で老後に向けて準備することは可能です。
まずはねんきん定期便などで将来のおおよその受給予定額を知り、不足する部分を私的年金や貯蓄で補うようにすると、計画的に老後資金を準備できるでしょう。
参考までに、ひとり暮らしの老後にかかる生活費を見ていきます。
ひとりの老後生活費もグラフで男女別にチェック
総務省「2019年全国家計構造調査 家計収支に関する結果 結果の概要」（2021年2月26日公表）より、年代別のおひとりさまの生活費の平均を確認しましょう。
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出所：総務省「2019年全国家計構造調査 家計収支に関する結果 結果の概要」（2021年2月26日公表）
40歳代で月の消費支出が男性で約17万円、女性で16万円台半ば、50歳代では男性で約18万円、女性で17万円台半ばです。
60歳代になると男女ともに17万円前半、70歳代では14万円台後半へと下がります。
全体で見ると「住居」が40歳代未満や40歳代で多く、年齢があがるにつれ基本的には割合が減る傾向にあります。
ただ持ち家と賃貸では、老後の家計にかかる負担が大きく異なります。おひとりさまは賃貸の方もいるため、老後の住まいや住居費をどうするかは今のうちから考えたいところでしょう。
男性だけで見ると、全年代で「食料（外食を除く）」と「外食」 が消費支出の4分の1を占めているのが特徴的です。女性についても70歳代以降は食費が出費の4分の1を占めることは頭に入れておきたいですね。
その他に「光熱・水道」や「保健医療」が老後増えていき、「交通・通信」は減少傾向にあります。
70歳代になれば月の消費支出は減るものの、食費や光熱費、保健医療などの負担割合が増えることは把握しておきましょう。
また、これ以外に社会保険料や税金といった非消費支出もかかるため、そちらもあわせて老後の生活費を予定しておきましょう。
働くシニアも多い。仕事とお金の両方で老後の計画を
実際には老後の支出は個人差があるものです。先程のグラフを確認したら、ご自身の生活でおおよその生活費を想定しましょう。
公的年金で不足分があれば、iDeCoや個人年金保険などの私的年金で備えると安心です。
最近では運用益が非課税になるiDeCoやNISA制度がありますが、このような制度を利用して老後資金を準備するのは有効です。リスクはありますが十分に情報収集をして利用されるといいでしょう。
また、働くシニアは年々増加しており、今の現役世代も長く働くことが考えられます。
長く働くためのキャリアプランも今から情報収集することをおすすめします。仕事とお金の両方でひとりの老後に備えましょう。
