カンカン照りの暑い日が続く毎日ですが、皆さんいかがお過ごしでしょうか？
8月に入り本格的に「夏」のシーズンに入りましたが、夏といえば皆さんは何を想像されますか。
私は、海や花火、と言いたいところですが、今年の夏は「引っ越し」です。
前々から、「リモートで仕事できるし、田舎に引っ越そう！」と考えていたのですが物件を探すのが面倒なこともあり、先延ばしにしてしまっていました。
私の場合は「引っ越し」でしたが、世の中には「やらなきゃいけない、でも面倒くさい」となかなか手が動かないことってありますよね。
特に、多くの方から相談されるのが「老後資金の準備」です。まだまだ先の事すぎて、「いや、まだ大丈夫でしょ！」と先延ばしにしやすいですが老後の準備ができていないと後々大変な目にあうことも。
そこで今回は、老後生活の柱となる年金のなかでも「月15万円以上の厚生年金を受給している男性」に的を絞って見ていきながら、将来の準備について考えていきたいと思います。
【注目記事】厚生年金と国民年金の平均受給額！「年収」で生まれる残酷な格差
1. 厚生年金を受給できるのは、会社員や公務員
まず最初に、今回の記事の主役である「厚生年金」は、会社員や公務員として働いた方が受給できる年金というのを皆さんはご存知でしょうか？
実は、日本の年金制度は国民年金と厚生年金の2階建て構造となっています。
1階部分が国民年金で2階部分が厚生年金です。1階部分の国民年金は、20歳以上60歳未満の全国民に加入義務があります。
自営業・会社員・専業主婦と働き方は関係なしに、毎月しっかり保険料を納めれば65歳から年金を受給できるのが原則です。
一方、厚生年金は会社員や公務員が国民年金の上乗せとして加入するものです。
毎月、給与から天引きされる厚生年金の保険料は収入に応じて異なります。収入が高い人ほど納める保険料も高く、将来受け取れる年金額も高くなる仕組みが基本です。
収入に応じて、将来の年金額も異なる厚生年金。年金受給者の間で、どれだけ受給額の差があるか次の項で見ていきましょう。
2. 厚生年金「月15万円以上」の割合は何割か
さっそく、厚生労働省年金局「令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」をもとに厚生年金の受給額と受給額ごとの受給者分布を確認しましょう。
厚生年金の総受給者数（男性）：1071万6244人
厚生年金の平均受給額（男性）：16万4742円
- 1万円以上5万円未満：13万857人（1.2％）
- 5万円以上10万円未満：99万1194人（9.2％）
- 10万円以上15万円未満：262万1055人（24.4％）
- 15万円以上20万円未満：444万7680人（41.5％）
- 20万円以上25万円未満：223万4397人（20.8％）
- 25万円以上30万円未満：27万4715人（2.5％）
- 30万円以上：1万6346人（0.1％）
上記の結果によると、月15万円以上の年金を受給できる割合は全体の約65％です。
男性の半数以上が月15万円以上の年金を受給できているわけですが、なかにはこのような疑問を抱いた方もいらっしゃるかもしれませんね。
「はたして自分はその2人に1人の中に入れるのか？」そして、「老後は月15万円で充分生活していけるのか？」
そこで、次の項では自分が将来受け取れる年金受給額の確認方法と老後の生活費はいくら必要なのか？という事について詳しく解説していきたいと思います。
また、こちらの調査にある年金受給額には国民年金（基礎年金）が含まれています。この金額に上乗せで国民年金まで受け取れる訳ではないので、ご注意ください。
3. 将来の年金受給額はいくら？老後の生活費は足りるか
ここでは、将来自分が受け取れるであろう年金額の確認方法を解説していきます。
将来の年金額を確認するのに、ねんきん定期便やねんきんネットで確認する方法があります。
こちらでは、「いままでどのくらい年金保険料を納めたのか？」や「将来受け取れる年金の見込額」を確認することができます。
あくまで見込み金額ではありますが、老後の人生設計をするうえで非常に有益なものだと思いますので、ぜひご活用いただければと思います。
では将来のおおよその年金額の確認方法を把握できたので、次は老後の生活費について考えていきたいと思います。
さきほど、厚生労働省年金局の調査をもとに男性の年金受給者の半数以上の方が月15万円以上の年金を受け取っているとお伝えしました。
しかし、総務省統計局のデータによれば65歳以上の単身無職世帯の月の生活費は約15万円です。
男性で年金受給者の41.5％は月の年金額が15万円以上20万円未満ですので、年金だけで毎月の生活は大丈夫かというと、ギリギリの生活であまり余裕があるとは言えなそうですね。
さらにいえば、今後の年金受給額は今ここで確認できている金額から下がる可能性があることも念頭においておく必要があるでしょう。
実際、今年の4月から年金受給額は0.4％減額しています。しかし、ここ30年間で日本人の平均賃金はほとんど上がっていません。
そう考えると、今後は年金が下がるかもしれないので、老後生活を支えるもうひとつの柱を準備しておくとより安心できますよね。
現役時代の今、毎月納めている年金保険料が年金受給者の生活を支える柱となっているように、柱を建てるのにも長い時間がかかります。
まだまだ先と言わず、今からコツコツと準備をすれば老後の生活を支える丈夫な柱を自分自身で建てることができるのではないでしょうか。
