皆さんはどのような方法で、将来へのお金を準備していますか。
将来に向けてお金を準備するには「資産形成」を行っていくことになります。この「資産形成」には、「貯蓄」と「投資」の2つの方法があります。
一般的に、「貯蓄」とは銀行の預金などが当たります。一方、「投資」とは利益を見込んでお金を出すことで、株式や投資信託などの購入がこの「投資」に当たります。
民法の一部改正に伴い、成年年齢は2022年4月から引き下げられ、18歳以上となりました。これは、18歳になったら親の同意がなくても自身の判断で証券口座を開設し、金融商品の取引も可能になるということを意味します。
それに伴い、2022年4月から高校家庭科の授業の中で「金融教育」も始まっています。これらをふまえると、「投資」の知識は親の立場では避けては通れないものに変わってきている、といえるのではないでしょうか。
ちなみに国の制度でもある「つみたてNISA」や「iDeCo」にも活用されている「投資信託」ですが、中にはあまりおすすめできないものも存在します。
今回は、一般社団法人投資信託協会が2022年3月に公表した「2021年度投資信託に関するアンケート調査報告書（投資信託協会）」を見ながら、おすすめできない投資信託もご紹介していきます。
投資信託の仕組みとは？
まずは、投資初心者の方のために「投資信託」の仕組みからお話していきます。
投資信託協会によると、「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」と説明されています。
もっと噛み砕いて表現すれば、”運用のプロフェショナルに投資を任せてしまうもの“と言えるかもしれません。とは言え、運用がうまくいかずに投資した額を下回って損をする可能性があるものです。
つまり、投資信託は元本が保証されている金融商品ではありません。しかし、投資をプロに任せられると考えると、始めやすい金融商品と感じる方も多いかもしれませんね。
投資信託「外国株式投資信託」と「ETF」が年々増加
では、ここから具体的に「投資信託」についてお話をしていきます。
一般社団法人投資信託協会の調査によると、投資信託の現在保有層で最も多いのは40代（21.0%）、次に30代（18.1%）のようです。
現在保有層が保有している投資信託の種類を見ていきましょう。
一番多い保有数は「外国株式投資信託」で53.9％と、去年と比べて10.3ポイントも増加しています。
「国内株式投資信託」も50.2％と多いですが、年々減少していることがわかります。次に「分散型投資信託」（22.8％）「国内債券投資信託」（15.1％）「外国債券投資信託」（14.9％）と続きました。
それぞれのここ3年間の推移を見ると、毎年増加しているのは「外国株式投資信託」と「ETF」。保有種類数は平均で「2.09種類」でした。
投資信託自体が分散投資の仕組みを使った金融商品です。管理ができなくなるぐらい保有することは避けたほうが良いでしょう。
つみたてNISAやiDeCo「やめておきたい投資信託」とは
ネット記事やSNSだけの情報を信じ、おすすめされている投資信託に投資をしてしまうことはおすすめできません。
中には投資先が分散されすぎていたり、初心者には理解が難しい手法を使って運用されていたりするような商品もあります。
自分が理解できないものには投資はしないようにしましょう。
また、毎月分配型の投資信託は一見よく見えるかもしれません。
しかし、利益が出ていない状態でも純資産から分配金を出すため、基準価額が下がりやすい傾向にあります。
時間を味方にして、長期運用を心がけ、複利の効果を最大限に活かせる投資信託を選ぶように心がけてください。
つみたてNISAやiDeCoの活用で「時間を味方」に。自分に合った投資信託を
つみたてNISAやiDeCoなどの制度を活用し、投資信託を始める方も増えて来ています。
投資のキホンで「長期・積立・分散」という言葉を聞かれたことがあるという方は多いでしょう。
投資は、リターンを得るために「リスク」を必ず伴います。
投資の世界の「リスク」とは、「損をする可能性」ではなく、「リターンの振れ幅があること」を指し、振れ幅が大きいほど利益が出る可能性もあるし、大きく損をする可能性もあることを意味します。
この「リスク」をうまくコントロールする方法が「長期・積立・分散」方法です。
投資信託は、この「分散」の仕組みを活用した金融商品です。その投資信託を毎月の積立で、時間かけてコツコツと投資をし続けることができれば、将来に向けての「資産形成」もうまくいくかもしれませんね。
もし投資信託を始めること悩むようであれば、お金のプロへの相談も活用してみてもいいかもしれません。大切な資産を守るためにも、自ら行動し、自分にあった投資信託を選べるようにしたいものですね。
