皆さんはどのような方法で、将来へのお金を準備していますか。

将来に向けてお金を準備するには「資産形成」を行っていくことになります。この「資産形成」には、「貯蓄」と「投資」の2つの方法があります。

一般的に、「貯蓄」とは銀行の預金などが当たります。一方、「投資」とは利益を見込んでお金を出すことで、株式や投資信託などの購入がこの「投資」に当たります。

民法の一部改正に伴い、成年年齢は2022年4月から引き下げられ、18歳以上となりました。これは、18歳になったら親の同意がなくても自身の判断で証券口座を開設し、金融商品の取引も可能になるということを意味します。

それに伴い、2022年4月から高校家庭科の授業の中で「金融教育」も始まっています。これらをふまえると、「投資」の知識は親の立場では避けては通れないものに変わってきている、といえるのではないでしょうか。

ちなみに国の制度でもある「つみたてNISA」や「iDeCo」にも活用されている「投資信託」ですが、中にはあまりおすすめできないものも存在します。

今回は、一般社団法人投資信託協会が2022年3月に公表した「2021年度投資信託に関するアンケート調査報告書（投資信託協会）」を見ながら、おすすめできない投資信託もご紹介していきます。