お子さんが入園や入学をして、働き始めようか、専業主婦でいようか迷われる方もいるでしょう。
「女性の社会進出が進んでいるし、結婚後も仕事を続けても問題ないだろうか」
「家庭におさまるのは自分に合わない気がする」
「結婚したら主婦として夫を支え、家の管理をきちんとしたい」
共働きが主流と言われる現代ですが、多くの女性がこのような悩みや疑問を抱えているのではないでしょうか。
専業主婦・共働きそれぞれにメリットとデメリットがあるもの。自分自身の適性や思い描いている生活にマッチする選択を行うことが重要となるでしょう。
今回は結婚後の女性の就労状況に関するデータを参照した上で、「専業主婦vs共働き」について3つの観点から検証していきます。
日本における共働き世帯の状況
内閣府男女共同参画局が2021年5月に発表した「結婚と家族をめぐる基礎データ」によると、共働き世帯は年々増加しており、2020年においては3分の2が共働き世帯であることが明らかにされています。
共働き世帯の数は2009年頃までは年によって増減していましたが、2010年以降は共働き世帯が増加の一途となっています。
続いて、夫の年収と妻の就労状況との関係性を見ていきましょう。
出典：内閣府男女共同参画局「結婚と家族をめぐる基礎データ」
「夫の年収が300～599万円の世帯」の共働き率が特に高く、7割以上の世帯が共働きという結果に。
夫の年収が600万円を超えると共働き世帯の割合は60％代に下がっているものの、夫の年収が1000万円を超える世帯であっても半数以上が共働きをしています。
この調査結果から、夫の年収と妻の有業にはある程度の影響関係があるといえる一方、家計を支えること以外の目的を持って働く女性も多いのではないかと考えられます。
