昨年に続き、今年も様々なモノの値段が上がると各メディアで報じられています。
1月には電気・ガスの料金も上がりました。
他にも小麦の値上がりによって、パンや麺類なども値上がりが続いています。
モノの値段が上がれば、これまで買えていたものが買いにくくなり、家計にも大きな影響を及ぼします。
総務省統計局の「労働力調査(詳細集計)」によれば、2020年の共働き世帯は1240万世帯となっており、実に1980年の約2倍の数値となっています。
モノの値段が上がることによって、世帯の働き方にも変化がでているとも考えられるでしょう。
今回は、そんな「共働き世帯」にスポットを当てて、女性の働き方やお財布事情をみていきます。
女性の働き方は？
さて、共働きといっても女性の働き方は多種多様です。
フルタイムや時短、パート・アルバイトなど、世帯の家族状況によっても女性の働き方は大きく変わってくるといえるでしょう。
もちろん子どもの有無や年齢なども大きな要因となります。
まずは、女性の仕事の状況について、少し前の調査にはなりますが、厚生労働省の「2019年国民生活基礎調査の概況」をみてみましょう。
(※2020年の調査は新型コロナウイルスの影響で中止となっています。)
子どものいる世帯のうち、仕事をしている女性の割合は72.4%になります。
また、その中で正規の職員・従業員は26.2%、非正規の職員・従業員は37.8%となっており、現状では非正規で働く女性の割合のほうが高いことが分かります。
では、これまでの推移にも注目してみましょう。
2004年は仕事をしている女性の割合が56.7%であり、この15年間で15.7ポイント増えています。
また、2004年時点では、正規の職員・従業員が16.9%、非正規の職員・従業員が26.2%となっており、15年間で正規で働く女性の割合は9.3ポイント、非正規で働く女性の割合は11.6ポイント増えています。
