長引くコロナ禍で、お金との向き合い方が変わったという方は多いです。会社員の場合、ボーナスの額に影響した方もいれば、お付き合いの飲み会が減って貯金が増えた、という声も聞かれます。

貯蓄は短期間でも流動しますが、できれば長期的な視点で考えたいところ。

今回は、会社員のうち貯蓄が1000万円に達する世帯は全体の何割いるかについて、確認していきます。

目標として掲げられる「貯蓄1000万円」。あらゆる角度から調査していきましょう。

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会社員の貯蓄事情を年代別に確認

総務省の「家計調査貯蓄・負債編2020年」によると、勤労者世帯の貯蓄額平均は1378万円です。

年齢でも大きく異なるため、年代別に確認します。

  • ~29歳:平均貯蓄額377万円/平均負債額693万円
  • 30~39歳:平均貯蓄額750万円/平均負債額1337万円
  • 40~49歳:平均貯蓄額1071万円/平均負債額1200万円
  • 50~59歳:平均貯蓄額1681万円/平均負債額692万円
  • 60~69歳:平均貯蓄額2094万円/平均負債額214万円
  • 70歳以上:平均貯蓄額1962万円/平均負債額138万円

一見、年代があがるにつれて貯蓄額は増えているように見られます。しかし負債額を一緒に確認すると、その実態がよくわかります。

負債のピークは30代。住宅ローンを組む方が多い年代ですね。これにより、実際の貯蓄額はマイナスであることがよくわかります。

統計では「負債ゼロ」の人も含まれるため、実際に住宅ローンを組んだ方は「もっと高いローンを抱えている」という印象を持たれたのではないでしょうか。

実際に貯蓄額が負債額を上回るのは50代以降です。また70代以降は貯蓄額が減少することから、貯蓄を切り崩して生活する人が増えることもよくわかります。