女性の有業率が上がるほど、世帯年収も上がる

総務省統計局の「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2020年（令和２年）平均結果－（二人以上の世帯）」より、勤労世帯の年間収入別の女性の有業率を世帯年収300〜1250万円まで確認します。

【年間収入別】二人以上・勤労世帯の女性が働いている割合

  • 300万～350万円：32.3％
  • 350万～400万円：35.5％
  • 400万～450万円：39.4％
  • 450万～500万円：49.5％
  • 500万～550万円：50.8％
  • 550万～600万円：55.6％
  • 600万～650万円：54.8％
  • 650万～700万円：56.4％
  • 700万～750万円：55.1％
  • 750万～800万円：63.3%
  • 800万～900万円：63.3％
  • 900万～1000万円：68.1％
  • 1000万～1250万円：69.6％

上記を確認すると分かる通り、世帯年収が300万円台では女性の有業率は30％台ですが、500万円台では50％を超えています。共働きと片働きがほぼ半分になるのは「500〜550万円」ですね。

1000万円を超えるとおよそ7割が共働きです。基本的には世帯年収が上がるほど、共働き率も増えていると言えるでしょう。

子育て世帯のお財布事情や、世帯年収と共働きについて確認してきましたが、ご家庭により状況はさまざまです。

子どもとの時間を楽しんだり、心身の余裕を保ったりすることを優先される方もいます。夫の多忙や周囲に協力を得られず働くのをセーブしたり、逆に家計のために働く方もいます。実際にはお金だけでは言えない部分も多いでしょう。

参考資料

宮野 茉莉子