なぜ4%なのか、意外な2つの理由
FIREはもともと米国発の考え方ですが、これには大きく理由が2つあります。
ひとつは、毎年4%を取り崩していけば、資産運用がうまくいかず、リターンが毎年0%でも、25年間は切り崩すことができるからです。
仮に65歳で引退しても、25年間持つのであれば、寿命は人によってそれぞれ異なりますが、90歳まで資産はもつことになります。
また、もうひとつは、米国の株式市場を振り返ってみると、計測する期間にもよりますが、S&P500といった米国を代表する株価指数の年平均リターンは4%を超えています。したがって、4%ルールというのは決して夢物語ではないということがわかります。
もちろん、資産をすべて株式で運用するということも稀でしょうが、理屈上、長期運用する上では過去の実績に基づけば4%ルールも可能だったといえます。
日本株式がメインの対象だった投資家からすれば、なんと羨ましいことでしょう。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
執筆・編集した記事は、累計で1億PVを超える実績があり、Yahoo!ニュース経済カテゴリでアクセスランキング1位を多数達成。老後の生活設計、年金制度の最新動向、ライフイベントに備えた資産形成などに強みをもつ。
メンバー全員が【1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)】【2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)】【CFP®資格】【一種外務員資格(証券外務員一種)】などの専門資格を保有し、実務から得た知識をもとに、複雑なお金の問題を「わかりやすく、正確に」伝えることに注力している。
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