2021年ももうすぐ終わり。去年に引き続きコロナ禍で、思うように貯蓄ができなかったり、仕事面で悩んだりされた方もいるでしょう。
貯蓄を増やすのには数々の節約法がありますが、考え方としてはいたってシンプル。収入と支出の差が貯蓄となるため、この差を大きくすることが大切なのですね。
収入面でみると、やはり都市部と地方では大きな違いがあります。筆者は関東や近畿、中国地方に居住した経験がありますが、それぞれの地域の求人数や月給・時給などさまざまでした。
実際に都道府県別の年収には、どれくらいの差があるのでしょうか。地域によって生活水準も異なるので、あわせて貯蓄額もみていきましょう。
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都道府県別！年間収入トップ10の県は？
総務省統計局の「家計調査（貯蓄・負債編）詳細結果表（2020年（令和2年））」より、二人以上世帯の年間収入から、まずはトップ10を見ていきましょう。
2020年・二人以上世帯の年間収入トップ10
- 1位：東京都区部（東京都）816万円
- 2位：さいたま市（埼玉県）804万円
- 3位：富山市（富山県）767万円
- 4位：千葉市（千葉県）733万円
- 5位：岐阜市（岐阜県）701万円
- 6位：山形市（山形県）698万円
- 7位：福岡市（福岡県）695万円
- 8位：横浜市（神奈川県）690万円
- 9位：大津市（滋賀県）676万円
- 10位：佐賀市（佐賀県）667万円
年間収入800万円を超えたのは東京都と埼玉県。上位は首都圏が占める印象ですが、神奈川県は8位。700万円を超えるのは、47都道府県中5つでした。
その他の地域では、東北・中部・近畿・九州地方とそれぞれの地域がバランス良く入っています。
他の都市部は札幌市で589万円、仙台市で588万円、名古屋市で657万円、大阪市で531万円。
少ない順でもみていきましょう。
2020年・二人以上世帯の年間収入が少ないトップ3
1位：青森市：461万円
2位：那覇市：463万円
3位：和歌山市：528万円
東京都の年間収入は、青森県の1.7倍です。意外にも、大阪が低く感じるでしょう。
