2021年ももうすぐ終わり。去年に引き続きコロナ禍で、思うように貯蓄ができなかったり、仕事面で悩んだりされた方もいるでしょう。

貯蓄を増やすのには数々の節約法がありますが、考え方としてはいたってシンプル。収入と支出の差が貯蓄となるため、この差を大きくすることが大切なのですね。

収入面でみると、やはり都市部と地方では大きな違いがあります。筆者は関東や近畿、中国地方に居住した経験がありますが、それぞれの地域の求人数や月給・時給などさまざまでした。

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実際に都道府県別の年収には、どれくらいの差があるのでしょうか。地域によって生活水準も異なるので、あわせて貯蓄額もみていきましょう。

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都道府県別!年間収入トップ10の県は?

総務省統計局の「家計調査(貯蓄・負債編)詳細結果表(2020年(令和2年))」より、二人以上世帯の年間収入から、まずはトップ10を見ていきましょう。

2020年・二人以上世帯の年間収入トップ10

  • 1位:東京都区部(東京都)816万円
  • 2位:さいたま市(埼玉県)804万円
  • 3位:富山市(富山県)767万円
  • 4位:千葉市(千葉県)733万円
  • 5位:岐阜市(岐阜県)701万円
  • 6位:山形市(山形県)698万円
  • 7位:福岡市(福岡県)695万円
  • 8位:横浜市(神奈川県)690万円
  • 9位:大津市(滋賀県)676万円
  • 10位:佐賀市(佐賀県)667万円

年間収入800万円を超えたのは東京都と埼玉県。上位は首都圏が占める印象ですが、神奈川県は8位。700万円を超えるのは、47都道府県中5つでした。

その他の地域では、東北・中部・近畿・九州地方とそれぞれの地域がバランス良く入っています。

他の都市部は札幌市で589万円、仙台市で588万円、名古屋市で657万円、大阪市で531万円。

少ない順でもみていきましょう。

2020年・二人以上世帯の年間収入が少ないトップ3

1位:青森市:461万円
2位:那覇市:463万円
3位:和歌山市:528万円

東京都の年間収入は、青森県の1.7倍です。意外にも、大阪が低く感じるでしょう。