「これなら挫折しなさそう！」教育費を貯める3つの方法

＊＊＊＊＊学資保険＊＊＊＊＊

ひと昔前は、教育資金の準備に学資保険が人気でした。しかし、現在の超低金利時代においては返戻率が100％を切る商品も出てきており、学資保険の魅力は薄れてきたと言えるでしょう。それでも、返戻率が105％を上回る商品もいくつかあり、そういったものを選べば、普通預金や定期預金よりも利回りは高くなります。

学資保険のもう一つのメリットは強制力です。保険料という形で強制的に徴収されるので、貯金が苦手な人でも確実に貯めることができます。また、途中で解約すると元本割れをおこすので、続けようとする力が働きます。

さらに、学資「保険」というように、保険商品としての側面もあります。契約者に万が一のことがあった時は、その後の保険料払い込みはなくなり、満期保険金が受け取れます。

＊＊＊＊＊財形貯蓄＊＊＊＊＊

勤務先に財形貯蓄制度があれば、教育費の準備に利用できます。この場合、利用目的の制限がない一般財形貯蓄になります。財形年金貯蓄や財形住宅貯蓄のように非課税のメリットはありませんが、給料から天引きで積み立てられるので、計画的に確実に貯めることができます。会社によっては奨励金が出る場合があります。

金融機関と契約して3年以上積み立てる必要がありますが、払い出しに制限はないので、いつでも引き出すことができます。ただし、引き出しにはそれ相応の手続きは必要になるので、いざという時以外は手を付けない状態は保てるでしょう。

利率は積み立てる商品によって違いがありますが、定期預金の場合は、学資保険よりも利率が低い場合が多いでしょう。会社によっては対象商品に投資信託や生命保険会社の積立保険も扱っている場合があるので、一概に学資保険よりも利率が低いとはいえませんが、そのような場合は元本割れをするリスクもあります。

いつでも引き出せるという点では学資保険よりも自由度は高いので、進路の変更によって、早いうちにまとまった額が必要になるケースなどに対応できます。

＊＊＊＊＊つみたてNISA＊＊＊＊＊

教育費の準備につみたてNISAを利用する方法もあります。ただし、上記２つと比べてリスクが高いことは留意しましょう。そのため、つみたてNISAだけで準備するのではなく、他の方法と併用することをおすすめします。

NISAには「ジュニアNISA」もありますが、2023年で制度が終了するので、これから準備するのなら、つみたてNISAがよいでしょう。

つみたてNISAは、定期的に一定金額を引き落とし、継続的に投資信託を買い付けることで、資金を増やしていく投資方法です。金融庁が定める一定の条件を満たした長期の積立・分散投資に適した投資信託に限られるので、リスクを抑えた運用が可能です。年間最大40万円、最長20年間投資から得た利益が非課税となります。

つみたてNISAも、自動で積み立ててくれる点で強制力が働きます。また、積み立てた投資信託は売却していつでも資金を引き出すことができますが、途中で引き出すとつみたてNISAのメリットを損なうことになります。

つみたてNISAは長期保有に適した商品が選ばれており、途中で引き出すと複利効果が薄れ、売却した分の非課税枠は使えなくなるからです。そうした点が抑止力となって、長期間積み立てることができるでしょう。