お金を持っている人ほど貯金がたくさんあると考えるのは当然のことです。

では年収が高ければ高いほど持っている貯金は多くなるのでしょうか。

今回は年収と貯金が比例するのは本当なのかを検証してみたいと思います。

年収で貯金はどう変わるか

総務省による「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2019年（令和元年）平均結果－（二人以上の世帯）」から年収別の平均貯蓄額をみてみましょう。

ただし貯蓄額には預貯金の他に生命保険等や有価証券なども含まれています。

二人以上世帯の場合

  • 200万円未満・・・990万円
  • 200～250万円・・・1084万円
  • 250～300万円・・・1425万円
  • 300～350万円・・・1565万円
  • 350～400万円・・・1688万円
  • 400～450万円・・・1660万円
  • 450～500万円・・・1591万円
  • 500～550万円・・・1496万円
  • 550～600万円・・・1433万円
  • 600～650万円・・・1726万円
  • 650～700万円・・・1787万円
  • 700～750万円・・・1665万円
  • 750～800万円・・・1670万円
  • 800～900万円・・・1744万円
  • 900～1000万円・・・1889万円
  • 1000～1250万円・・・2280万円
  • 1250～1500万円・・・2643万円
  • 1500万円以上・・・4594万円

平均値は一部の保有額が多い方に影響されてしまうことによって数値が歪んでしまうのですが、上記の結果から見えることは年収が350～400万円の世帯よりも、年収700～800万円世帯の貯蓄額の方が少ないということです。

年収は倍近くの差があることを踏まえると、年収が高くてもそれが貯蓄に直接反映されるわけではないようです。

では現役で働いている世帯に絞ると貯蓄額はどのように変わるでしょうか。

二人以上世帯のうち勤労者世帯の場合

  • 200万円未満・・・847万円
  • 200～250万円・・・800万円
  • 250～300万円・・・762万円
  • 300～350万円・・・809万円
  • 350～400万円・・・778万円
  • 400～450万円・・・861万円
  • 450～500万円・・・958万円
  • 500～550万円・・・829万円
  • 550～600万円・・・948万円
  • 600～650万円・・・1072万円
  • 650～700万円・・・1278万円
  • 700～750万円・・・1425万円
  • 750～800万円・・・1359万円
  • 800～900万円・・・1537万円
  • 900～1000万円・・・1612万円
  • 1000～1250万円・・・2036万円
  • 1250～1500万円・・・2460万円
  • 1500万円以上・・・3673万円

二人以上世帯には定年後の高齢者も含まれるため貯蓄額が高めに出ていたようですが、勤労者世帯になると貯蓄額は下がっています。

ここでも注目したいのは年収と貯蓄額は比例しているとは一概に言えないということです。

年収に対する貯蓄の割合を見ると、年収が低いほうが4倍ほどで、年収が上がると2倍ほどに割合が変わっているのがお分かりいただけると思います。

年収が高くなれば生活水準が上がるなど、出費も多くなるということでしょうか。