NISAやiDeCoなら節税も

やみくもに貯金するのではなく、NISAやiDeCoを活用して資産を運用してみるというのも1つの方法です。NISAやiDeCoは長期間にわたって少しずつ貯蓄を増やすことを目指すもので、節税対策にもなる点が魅力です。

ただし、資産運用にはリスクもあるので、利用にあたっては十分に検討することをおすすめします。

自分にあった方法で貯蓄を続けよう

「収入がアップすれば、貯蓄も増えるだろう」と思いきや、必ずしも高収入が貯蓄アップに直結するわけではないようです。今回ご紹介した4つの工夫のうち、「これならできそう！」と感じるものがあったら、ぜひ実践してみてくださいね。自分にあった「お金が貯まる・増える」行動を見つけて、長く続けることを目指しましょう。

参考

「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2019年（令和元年）平均結果－（二人以上の世帯）貯蓄の状況」総務省統計局

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

【ご参考】年間収入とは

総務省統計局の「家計調査」における「年間収入」とは、世帯全体の過去1年間の収入（税込み収入）です。以下1～6の収入の合計金額となっています。
1. 勤め先収入（定期収入、賞与等）
2. 営業年間利益（原材料費、人件費、営業上の諸経費等を除く。）
3. 内職年間収入（材料費等を除く。）
4. 公的年金・恩給、農林漁業収入（農機具等の材料費、営業上の諸経費等を除く。）
5. その他の年間収入（預貯金利子、仕送り金、家賃収入等）
6. 現物消費の見積り額

LIMO編集部