多士済々のポストリチウムイオン電池 全樹脂電池など実用化進む 2020.08.31 00:00 公開 執筆者電子デバイス産業新聞 現在、蓄電池として幅広く使われているリチウムイオン電池(LiB)の次世代に相当する、「ポストLiB」の開発が活発化している。その代表格といえるのは電解質を固体に置き換えた全固体電池だが、材料の探索や製造コスト低減など課題が多く、メーンターゲットとされる車載用に実用化されるまでには時間を要する。その一方、全固体電池とは異なるコンセプトの次世代電池の開発も進められており、先んじて市場投入が始まっている。そこで本稿ではこれら非全固体系のポストLiBを取り上げたい。 記事の続きを読む 1/3 画像と一緒に記事を読む 関連記事 中国CATL、車載用LiBでさらに飛躍 新型コロナウイルスが世界経済に大打撃を与えるなか、車載用リチウムイオン電池(LiB)市場に大きな影響はない。その車載用LiB市場において際立つメーカーがCATL(Contemporary Amperex Technology Co.、 Limited、寧徳時代新能源科技、中国福建省寧徳市)だ。これまで中国における旺盛な電動車需要と補助金制度を背景に急速に売上規模を伸ばし、同市場で首位を争う存在となった。一方、2018年以降はBMW、ホンダ、ボルボ・カーズ、トヨタ自動車、テスラといった有力自動車メーカーと提携。今後、中国以外の地域にも供給することで、さらなる飛躍が見込まれている。 EV普及のカギは急速充電器 世界的な環境規制の高まりを背景に電動車需要が堅調だ。㈱富士経済によると、2018年の世界市場は前年比31.2%増の425万台で、内訳はハイブリッド車(HV)233万台、電気自動車(EV)130万台、プラグインハイブリッド車(PHV)62万台となった。一方、35年の予測は4090万台で、EV2202万台、PHV1103万台、HV785台と、EVとPHVがHVを抜くとみている。 守勢に陥るパナソニック~攻め手を欠く事業戦略の危うさ パナソニックは2019年11月、赤字続きで課題事業に位置づけていた半導体事業を20年6月に台湾の半導体メーカー、ヌヴォトンに売却するとともに、液晶の生産を21年に終息して撤退することを明らかにした。また、20年2月初頭に発表した19年度第3四半期決算では、同じく収益化が問題になっていた北米のテスラ向け車載用円筒形電池事業が黒字転換したことを公表した。 次世代蓄電池の大本命?リチウム硫黄電池がついに実用化 ドローン、無人飛行機、EVなどに搭載 新型コロナでも元気な中国太陽電池 相次ぎ生産能力を増強、20年も強気の出荷計画 LIMOをGoogle検索のお気に入りに登録!詳しくはこちら→ copy URL 関連タグ #イオン