都市部の習い事費用は高い傾向に

ベネッセ教育総合研究所が2017年におこなった「第3回学校外教育活動に関する調査（3歳から18歳（高校3年生）までの子供を持つ保護者を対象）」によりますと「子供の一人当たりの学校外教育活動費」の平均は、人口5万人未満の自治体が9900円なのに対して、政令指定都市・特別区の平均は17500円と実にその差は約1.8倍。

また、世帯年収400万円未満の家庭の平均が8000円だったのに対し、800万円以上の家庭では25000円となるなど、実に約3.1倍もの差が開きました。

Sさんたちが住む自治体は特別区に該当するため、やはり多くの人が教育活動費に力を注いでいるようです。しかし、ダブルインカムではないSさんは「うちだけよその家のように習い事にたくさんお金をかけてあげられない」と周囲をみて悩んでしまう状態に陥るとのこと。

一方、世帯年収800万円を超えているFさんの家庭ですが「二人の年収を足し合わせれば習い事費用の捻出はできますが、送迎をしたり毎日の課題をこなす子供に付き合う時間がない」といいます。「結局『世帯年収800万円』といっても、ご主人が一人でこの金額を稼ぎ、奥さんが育児に専念できる環境でないとなかなか子供の教育を万全にサポートするのは難しいのではないか？」と最近は考えているそうです。