お試し価格につられネットで化粧品や健康食品を注文したら、実は高額な「定期購入」だったというトラブルが激増しています。
SNSなどを使った誤認させやすい広告表示で消費者を誘引するもので、いったん契約してしまうとキャンセルも困難です。高額被害のトラブルを避けるために、「定期購入」の代表的な広告手法や確認すべきポイント、対処方法を知っておきましょう。
安価な「初回限定」や「お試し価格」で継続購入へ誘引
「ステイホーム」によりネット通販利用者が増加し、かねてから問題視されていた「定期購入」のトラブルが増えています。消費生活センターへの相談も急増していますが、契約後はキャンセルが難しいのも事実です。
「定期購入」とは主にネット広告を通じ、「初回限定」や「お試し価格」などのうたい文句を使って大幅な値引き価格で商品を販売する手法です。ダイエットや若返り、筋力維持、消臭など“お悩み系”の化粧品や健康食品が目立ちます。
価格が安いため消費者は1回だけ試すつもりで申し込みますが、実は自動的な「定期購入」契約で複数回継続購入しなくてはならず、高額な請求書が送られてきます。たとえば、「やせるサプリがお試し 500 円だったので購入したが、商品に同封された請求書では最低５回の定期購入で２回目以降は 1回8,000 円だった」というようなケースです。
