コロナ禍での妊娠生活で覚悟したこと~お金で”もしものこと”をカバーする必要も

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大防止に努める生活は、なかなか終わりが見えません。ワクチンや治療薬がまだ開発の途上にあり、妊婦や胎児への感染リスクが明確に判明していない今、妊娠を望んでいるものの不妊治療を断念している夫婦も少なくないでしょう。

一方、今後も続くコロナとの共存生活の中で自ら望んで妊娠した人もいます。今、妊娠するとどのような生活を送ることになるのでしょうか。先日、自然妊娠で妊娠が確定し、現在妊婦生活を送っている筆者と筆者の周囲の実例をもとに紹介します。

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里帰り出産ができないリスクも承知しておく

現在、2人目の妊娠で妊娠4カ月目を迎えている筆者。東北地方の実家への車移動での里帰り出産を予定していますが、地元の病院に連絡したところ、「こちらに帰省してから最低でも2週間は自宅待機していただき、発熱などの症状がないことが確認できた上で初診となります」と言われました。そして「ただ、今後のコロナの状況次第では里帰り出産の受け入れができない可能性もあります」とも。

そのため、通常よりも2週間以上も長い里帰りとなり、さらには自宅近くの病院で出産する可能性も考慮しなければいけません。3カ月弱里帰り出産する場合と里帰り出産ができない場合の2パターンを想定し、もしもの時の陣痛タクシーや産後のベビーシッターサービス利用など、さまざまな情報収集や費用も含めた準備、スケジュール確認を行っています。

また現在、ほとんどの地域で通常であれば行われる両親学級やマタニティヨガといったイベントは感染予防のためにすべて中止。その代わり、動画で知識や情報が得られるようになっています。また、顔を見て話ができる助産師や保健師への相談も電話対応となっていることも。

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都内在住のフリーライター。ライトな話題から社会問題まで、アラサー女子目線で書いています。