液晶の増産投資がない？ 混沌とする次世代FPD投資 有機EL本命にマイクロLEDにも各社注力

ミニ／マイクロLEDの事業化に向けて台湾・中国メーカーの動きが活発化している。液晶の新規増産投資計画が先細るなか、大規模量産に巨額投資を要する有機ELを避け、ミニ／マイクロLEDで次世代ディスプレー技術を確立するのが狙い。LED産業にとっても、需要拡大の新たな牽引役として期待が高い。マイクロLEDディスプレーの量産化にはまだ3～5年を要しそうだが、苦境にある液晶＆LED産業の突破口として、今後も多くの設備投資・研究開発資金が流れ込みそうだ。

台湾LED大手のエピスター（Epistar、晶元光電）とレクスターエレクトロニクス（Lextar、隆達電子）は、共同持株会社を設立することに合意した。持株会社はⅢ-Ⅴ族化合物半導体の投資プラットフォームとして活動し、その傘下でエピスターはLEDのエピ技術やチップ、レクスターはパッケージやモジュールを強化しつつ、独立した事業を展開する。

　東レは、有機EL材料事業において2022年度（23年3月期）までに売上高を現状の約2倍となる300億円規模に引き上げたい考え。発光材料市場への参入など製品ポートフォリオの拡充を通じて、これを達成していく。