ただし、夫婦どちらかの収入が高いからという理由で、片方の負担が重くなりすぎると不満のもとになるので、その点は十分に配慮する必要があります。

また、家計へ一定額を出した後に手元に残ったお金については、使い道をパートナーに咎められない分、家計全体の収支や貯金に意識が向きにくいというデメリットがあります。

将来に備えてしっかり貯蓄もしておきたいという場合は、少なくとも貯蓄だけでもパートナーと共有しておくのが望ましいと言えるでしょう。

まとめ

たとえ夫婦であっても、なかなか腹を割って話し合うのが簡単ではないのがお金事情。夫婦がどれだけお互いのお金事情を共有しているかで、最適な家計管理法は変わってくるのかもしれません。

お金について話し合うタイミングを逃してきたという方は、定期的に家計について話し合う機会をつくることから始めてみてはいかがでしょうか。

【参考】「夫婦の家計管理事情に関する調査」（松井証券株式会社）

川上 俊介