DRAM／NAND投資、スマホ需要減で一部先送り サムスンはP2のDRAM投資見直し、中国勢は積極投資継続

米マイクロンテクノロジー（アイダホ州ボイジ）の2020年度第4四半期（6～8月）業績見通しは、売上高が57.5億～62.5億ドル（中心値は前四半期比11％増）と2四半期連続で2桁台の増収をなる見込み。データセンター（DC）およびゲーム機向けのメモリー需要が牽引材料となる。

半導体製造装置国内最大手の東京エレクトロンは、4月30日の決算発表時に見送っていた2020年度（21年3月期）業績予想について、売上高が前年度比14％増の1兆2800億円、営業利益が同16％増の2750億円の増収増益になるとの見通しを発表した。主力の半導体製造装置（SPE）事業もメモリー向けの投資回復を見込み、売上高は同13％増を計画する。

米IT大手（グーグル、アマゾン、フェイスブック、マイクロソフト）4社のデータセンター投資に温度差が生じ始めている。新型コロナウイルスの拡大に伴う、テレワーク／在宅勤務などの一斉導入でクラウド需要が逼迫したことで、マイクロソフトなどは投資拡大の姿勢を示す一方、フェイスブックなどは広告収益の急減によって、コスト管理を徹底するため設備投資を一部先送りする。新型コロナを契機に、大手4社の投資スタンスにも違いが出てきている。