経済成長率（実質＜対物価＞）0.0％の場合

1954年度生（65歳）：6,445万2,000円
1984年度生（35歳）：6,274万8,000円

となっています。経済成長率が0の場合は、35歳の予想年金受給額が大きく減少しています。

まとめにかえて

モデル年金は、夫がまったく失業せず、40年間何事もなく男性の平均給与をもらい続け、妻は40年間専業主婦の夫婦を想定しています。未婚の人や非正社員の人が多くなっている現代においては、あまり一般的ではないかもしれません。

まずは「ねんきん定期便」を確認しましょう。そして早めに老後資金の準備計画を立てていきたいですね。

【参考】
「令和2年4月分からの年金額等について」日本年金機構
「将来の公的年金の財政見通し（財政検証）」厚生労働省
「厚生年金や国民年金をみんな、いくらもらっているのか」LIMO

尾藤 ちよ子