みなさんは、「サブスクリプション」というサービス(以下、サブスクサービス)をご存知でしょうか?簡単に言うと、毎月〇円と決まった定額料金を支払うことで、動画や音楽などを一定期間無制限に利用できるサービスのことをいいます。

有名どころでいうと動画配信サービス「hulu」「Netflix」や、音楽配信サービス「Apple Music」「Spotify」などがありますが、最近は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響で自宅にいる時間が増え、テレビCMなどで目にする機会が増えたという方もいるかもしれません。

「自宅で気軽に楽しめる」という点で、今まで以上に注目されているサブスクサービスですが、そもそも利用することにはどのようなメリットがあるのでしょうか。上手な使い方を交えながら解説していきます。

実際にサブスクサービスを使っている人はどれくらい?

2020年3月に公表されたSMBCコンシューマーファイナンスの「20代・30代・40代の金銭感覚についての意識調査2020」によると、サブスクサービスにお金をかけている人の割合は20代が32.0%、30代24.8%、40代22.4%と、若い年代ほど利用者の割合が高いことがわかっています。

また、実際にサブスクサービスを利用している人がひと月あたりにかけている平均金額は、20代2,222円、30代2,985円、40代2,874円となっており、20代よりも30代・40代のほうがサブスクサービスに多くのお金をかけていることがわかります。

サブスクサービスを利用するメリット

従来ならば、自分が欲しいと思ったDVDやCDは購入またはレンタルするのが一般的でしたが、なぜサブスクサービスがそれらに置き換わるようになってきたのでしょうか。

 メリット①:定額制で使い放題

まずは、一定額を支払うだけでサービスを使い放題で利用できる点です。1カ月に何十枚もDVDやCDを購入したりレンタルする費用を想定すると、サブスクサービスを契約したほうが節約につながる可能性があります。

また、実際にお店に足を運ぶ時間を考えると、自分の好きな時にいつでも利用できる点も魅力的です。もし、音楽や映画を楽しむ習慣がある方ならば、積極的に利用を検討してみるといいでしょう。

メリット②:「モノ」を持たなくてよい

2つめは、「モノ」を持たなくてよい点です。近年、シェアサービスなど「モノを持たない消費」が注目されており、前述したSMBCコンシューマーファイナンスの調査でも、モノを持たない暮らしを楽しむミニマリストが若い年代で増加している傾向がうかがえます。

消費者のニーズが「モノ」から「コト(サービス)」へ移り変わりつつある中で、サブスクサービスはこうしたニーズをうまく捉えているとも言えそうです。

サブスクサービスの上手な使い方

次に、サブスクサービス料金を無駄にしないための使い方を紹介していきましょう。サブスクサービスを契約すると、安くても数百円、高くて数千円ほどの出費が毎月発生することになります。そう考えると決して安い出費ではありませんね。

サブスクサービスの契約方法のポイントを確認しておきましょう。

①アカウントを共有する

1つめは、他者とアカウントを共有する方法です。

サブスクサービスによっては、アカウントを一緒に住んでいる家族に限り共有できたり、続柄に限らず〇人までならアカウントを共有できる、というような場合もあります。1つの契約(アカウント)で複数人でサービスを利用できるのはお得ですよね。

とくに動画配信サービスなどは、1つのアカウント内に複数のユーザーを設定でき、それぞれの嗜好に合わせて配信サービスを受けられたりするので、とても便利に使うことができます。

契約内容によって同時に利用できる端末数は限定されますが、それに注意して利用していれば、便利かつお得にサービスを楽しむことができるでしょう。

②利用しない期間があるなら一度解約を検討する

2つめは、もし利用しないまとまった期間がある場合には、一度解約するという方法です。サブスクサービスは大体1カ月ごとの契約となるので、不要になったらいつでも解約することができます。

全く使わない期間があらかじめわかっている場合には、一度は解約をし、再度必要になった時に契約し直すというのも1つの手段です。利用しない月にまで一定金額を支払うのはもったいないので、「もう使わないかも?」と思ったら早めに解約手続きをとるようにしましょう。

まとめ

本記事では、定額制のサブスクサービスを利用するメリットや、無駄遣いにしないための使い方について紹介してきました。これまでの連休以上に、自宅で過ごす時間が増えそうなステイホーム週間。サブスクサービスの利用をじっくりと検討してみる良い機会かもしれませんね。

【参考】「20代・30代・40代の金銭感覚についての意識調査2020」(SMBCコンシューマーファイナンス)