「同期のあいつは部長まで行ったが、おれは課長止まり」というような表現も聞きますが、データを振り返ると、次のようなことが分かります。
たとえば、定年退職目前の大学・大学院卒の55－59歳の年齢階層で見た時に、部長の比率が17.3％、課長の比率が16.6％となっています。
役職比率は合計すると33.9％となり、全体の3分の1が役職者でありますが、裏を返せばそれ以外は役職にはついていないということになります。
高校卒の部長比率
では、高校卒の部長比率について見てみましょう。
- 25－29歳：0.0％
- 30－34歳：0.0％
- 35－39歳：0.3％
- 40－44歳：0.7％
- 45－49歳：1.9％
- 50－54歳：3.1％
- 55－59歳：3.8％
- 60－64歳：2.6％
- 65歳以上：3.2％
高校卒で部長も一定割合います。大学・大学院卒の部長比率の動き個と異なるのは、50－54歳以降の比率が3％前後で大きく変わらないということです。各年齢層の優秀な人材が部長に就いており、その層が固定化されているのでしょうか。
脚注
労働政策研究・研修機構は、平成15年10月に日本労働研究機構と労働研修所（厚生労働省）が統合して設立された、厚生労働省所管の独立行政法人です。
参考資料
青山 諭志
