株価の暴落がいっそうの暴落を招くカラクリとは? こんなときのNG行動は?

株価が大幅に下落しています。株価は暴落すると、さらなる暴落を招くメカニズムが働きかねないので要注意であり、狼狽売りは厳禁だ、と久留米大学商学部の塚崎公義教授は考えています。

株価が下がると借金で株を買っている投資家が「買いたい売り」

株価が大きく値下がりすると、借金で株を買っている人の売り注文が増えます。一部には「これ以上損が膨らむと借金が返せなくなる」という恐怖心からの売りも出るでしょうが、問題なのは不安になった銀行から返済の要請が来ることです。

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「安いから値上がりすると思って買ったのにさらに下がったのだから、ここは買い増しをして大きく儲けよう」と考えている投資家は、銀行から返済要請が来ると、泣く泣く売り注文を出さざるを得なくなるわけです。悔しいでしょうね。

個人投資家で「信用買い」をしている人は、追加の証拠金を請求されて、それが払えないと仕方なく持ち株を売る場合がありますが、プロの投資家でも似たようなことが起きるわけです。

機関投資家の担当者が損切りという「買いたい売り」

機関投資家の多くは、担当者が一定以上の損失を被ると、持っている株を全部売らせて休暇を取らせて頭を冷やさせる、という「損切りルール」を設けているようです。

そのまま取引を続けると損失が無限に拡大してしまうリスクがある、ということに加えて、損を抱えた担当者は頭に血が上って冷静な判断が難しくなるから、ということもあるようです。

「安いから値上がりすると思って買ったのにさらに下がったのだから、ここは買い増しをして損を取り返そう」と考えている担当者が、すべての持ち株を泣く泣く売らされるのですから、悔しいでしょうね。

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塚崎 公義

1981年 東京大学法学部卒業、日本興業銀行(現みずほ銀行)入行
おもに経済調査関連業務に従事した後、2005年に退職し、久留米大学へ。
現在は久留米大学商学部教授であるが、当サイトへの寄稿は勤務先と関係なく個人として行なっているため、現職は経済評論家と表記したものである。
(近著)
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(雑誌寄稿等)
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