株式市場の振り返り－続落。一時16,500円割れも、最後はやや切り返す

2016年6月10日（金）の東京株式市場は続落となりました。日経平均株価は前日比▲0.4％の下落、TOPIXも▲0.5％の下落で引けています。一方、新興株式市場の東証マザーズ総合指数は+0.2％上昇し、4日続伸となりました。新興市場が好調のようです。

日経平均株価は、前日比▲30円安で寄り付いた後、メジャーSQ算出を終えてから下落基調が続きました。後場には一時▲172円安まで下落して16,500円割れとなる場面が見られましたが、その後は下げ幅を縮小し、大引けは▲67円安の16,601円で終わっています。

東証1部で上昇したのは615銘柄、値下がり1,182銘柄、変わらず161銘柄でした。東証1部の出来高は22億721万株、売買代金は2兆4,549億円（概算）となっています。SQ算出日に伴い、通常以上に出来高が膨らみました。

セクター動向と主要銘柄の動き－33業種中で上昇は4業種のみ、総じて素材関連が不振

東証1部で上昇したのは空運や精密機器など4業種に止まり、29業種が下落しました。下落率が大きい業種には、鉱業や石油・石炭など原油関連業種が目立っています。また、鉄鋼や非鉄金属などの素材関連も不振でした。

個別銘柄では、株価が極端に下落した銘柄はなかったものの、ソフトバンクグループ（9984）、信越化学工業（4063）、セブン＆アイ・ホールディングス（3382）などの下げが目立ちました。一方、上昇した銘柄の中では、東京エレクトロン（8035）やオムロン（6645）などの主力株が値を上げています。

本日（6月13日）の注目点－日米の金融政策を睨んだイベント型投機筋の揺さぶりに注意

当面の注目点は、日米の金融政策です。米国のFOMCが14～15日、日本の日銀金融政策決定会合が15～16日に開催されます。基本的には、今回は“無風”と予想されます。しかし、最近はこの類の金融経済イベントはサプライズの連続となっており、油断大敵と言えます。このような場合、しかも、薄商い状況を狙って、短期投機筋がマーケットに揺さぶりを仕掛け、株価が妙に急騰、あるいは、急落する可能性があります。13日（月）は、追い駆け買いや、狼狽売りは禁物ですので注意しましょう。既に先物は大幅下落し始めています。

日本の金融政策に絞って見れば、追加緩和の期待は小さいものの、メリットを享受する業種からは目を離せません。不動産セクターや建設セクターに加え、REITにも注目です。また、下落が続いている一部の輸出関連銘柄については、下値を拾うことを意識したいところです。

青山 諭志