FPD露光装置市場、19年は90台にとどまる

4年ぶりに100台下回る

FPD露光装置はニコンとキヤノンの2社寡占

 2019年10~12月期のFPD(Flat Panel Display)露光装置の出荷台数は、キヤノン、ニコンの主要2社で16台となり、2期連続で20台を下回った。これにより19年通年の出荷台数は両社合計で90台となり、18年の6割の水準(18年は142台)にとどまり、2年連続で前年実績を下回った。FPDメーカーの設備投資がスローダウンしたことが影響した。

キヤノンとニコンが世界市場を独占

 FPD露光装置は、液晶ディスプレーや有機ELディスプレーの画素を駆動する薄膜トランジスタ(Thin Film Transistor=TFT)をガラス基板上に形成するのに使用される。TFTの回路パターンが書かれている原版であるフォトマスクに光を照射し、レンズを介してパターンをガラス基板上に露光する。

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 ガラス基板の大きさには、製造するディスプレーのサイズによって違いがあり、その大きさを「世代(Generation=略してG)」と呼ぶ。例えば、スマートフォン用の5インチや6インチを製造する場合は第6世代(6G=サイズは1500×1850mm)のガラス基板、テレビ用の65インチなどを製造する場合は10.5世代(10.5G=サイズは2940×3370mm)のガラス基板がそれぞれ使用される。FPD露光装置は、それぞれのガラス基板の世代に応じたサイズの装置が必要になる。

 また、FPD露光装置には非常に高度な光学技術が必要とされるため、現在のところキヤノンとニコンの日本メーカーが市場を独占し、他の追随を許していない。ちなみに、キヤノンはテレビ用ディスプレーを製造する大型パネル用露光装置、ニコンはスマートフォン用ディスプレー向けの中小型パネル用露光装置に強いと言われてきたが、近年はキヤノンが中小型用に新機種を投入してシェアを伸ばす一方、ニコンが10.5G用を独占的に供給するなど、両社はFPD技術の進化に応じて激しくシェアを争ってきた。

キヤノンは50台に減少

 19年10~12月期にキヤノンは前年同期比7台減の10台を出荷した。これにより19年通年の出荷台数は50台となり、18年の69台から減少した。スマートフォンの販売伸び悩みで、中小型パネル向けの投資抑制が続いたことが影響した。

 20年の通年出荷台数は54台を見込んでいる。スマートフォン用パネルへの投資が徐々に再開されることで中小型が伸び、大型パネルでもテレビ向け高精細パネルへの高い需要が継続すると想定している。独自の一括露光システムを活かし、シェア向上を図る。

 また、子会社のキヤノントッキが世界トップシェアを有している有機ELディスプレー用蒸着装置について、19年は前年比で減収になったが、20年は顧客の投資回復で増収へ転換する見込み。次世代通信規格「5G」の普及拡大で、スマートフォンの下位機種まで有機ELの搭載が広がるとみている。また、有機ELの採用がテレビへ拡がることも踏まえて、大型有機ELパネル向け装置の開発も進めていく。

ニコンは通年で40台

 ニコンは、19年10~12月期に前年同期比12台減の6台を出荷した。内訳は、10.5G用が5台、7G/8G用が1台。FPDメーカーの6G、8.5G向け設備投資が一巡した影響を受けて出荷が低迷した。これにより、19年度(20年3月期)の4~12月までの9カ月累計出荷台数は24台(前年同期実績は54台)、通年の出荷台数は18年の73台から19年は40台に減少した。

 19年度通期(20年3月期)ではトータル32台の出荷を見込んでいる。内訳は5G/6G用が5台、7G/8G用が5台、10.5G用が22台で、従来予測を据え置いた。これにより20年1~3月期は8台(5G/6G用2台、10.5G用6台)の販売を見込んでいることになる。

新型コロナウイルスが装置需要に影響も

 キヤノンの出荷台数見通しから想定すると、20年のFPD露光装置市場は前年比横ばい~微増の90~100台になると想定される。だが、中国を中心に感染拡大が続いている新型コロナウイルスがFPDメーカー各社の設備投資計画に今後影響を及ぼすかもしれないため、想定を下回る可能性がある。決算発表の時期から考えて、キヤノン、ニコンに関わらず、FPD各社は新型コロナウイルスの影響を計画に十分織り込めておらず、今後の推移を注意深く見守る必要がある。

 実際、中国では流通網の混乱などで製造装置や部材の輸送に一部影響が出ているようだ。製造装置の搬入や据え付けに携わる装置メーカーのエンジニアの大半が母国に帰国しているケースもあり、工場の立ち上げ計画が当初の予定どおりスムーズに進まないことも考えられる。

 FPD市場の調査会社であるDSCC(Display Supply Chain Consultants)は、2月10日付のレポートで新型コロナウイルスのFPD業界への影響を分析している。一例として、中国最大のFPDメーカーであるBOEは、武漢にある10.5G工場「B17」の立ち上げをスローダウンせざるを得ず、2月以降の装置搬入が3カ月遅れそうだと報告している。そのBOEは、2月10日付のプレスリリースで「原材料の供給が一定の課題に直面し、ディスプレー製品の出荷サイクルは予想より遅くなる」とコメント。続く2月13日付のプレスリリースでは「厳格な対策のもと、生産ラインは完全に再開された」と述べている。

電子デバイス産業新聞 編集長 津村 明宏

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津村 明宏(電子デバイス産業新聞)

1995年3月 関西大学 経済学部卒。1999年3月 ㈱産業タイムズ社に入社。
電子デバイス業界の専門紙である電子デバイス産業新聞(旧・半導体産業新聞)の記者として、2007年より副編集長、2009年12月より編集長