投資信託って本当のところ儲かってるの？金融庁のデータを”翻訳”してみる

金融庁がKPIなる数字で、各販売会社で販売している投資信託の収益性を公表しています。少々古いデータで恐縮ですが、このデータを読み解いて、投資信託が儲かっているのかどうか見ていきましょう。

ちなみに、KPIはKey Performance Indicatorの略で、金融用語というよりもマーケティング用語です。要するに目標達成のための定量指標です。

投資信託の収益率で言えば、たとえばKPIが年間5％リターンとすると、このKPIを上回っている投資信託は何本（または、全体の何％）、下回っている本数は何本といった、達成度合いの“見える化”を図っているものです。

投資信託の運用損益別顧客比率とは？

図表1は、さまざまな角度で分析しているデータの一つですが、正直、見るからに難解です。金融庁の努力はよく分かるのですが、これを一般の方々に伝えるには“翻訳”が必要です。　ということで、翻訳にトライです。

図表1：投資信託の運用損益別顧客比率（主要行等・地域銀行合算ベース）

出典：投資信託の販売会社における比較可能な共通KPIを用いた分析（金融庁）＜対象：主要行99行・地域銀行20行、時点：2018年6月29日＞

まず、運用損益別顧客比率の意味ですが、これは次のようになります。

− 調査に回答した銀行（メガ銀行・地銀）の顧客が何％のリターンを上げているか
（基準日は2018年3月末ですが、基準日から過去何年かのリターンかは明示されていない）
− リターン別の顧客比率は何％なのか

結果を紐解くと、約46％の投資家のリターンがマイナス（損失）となっています。プラスリターンは54％ですね。それぞれリターン幅は異なりますが、プラスかマイナスかで計測すれば、ほぼプラスマイナス五分五分だったということです。

さて、この結果をどう判断するかです。

実は投資信託に限らず、金融商品の顧客個別リターンの計測には困難が伴います。それは次の理由によります。