総合商社と聞いて思い浮かぶのは、鉄鉱石やLNGを世界中で動かす商人の姿だろう。私も長いあいだ、三井物産(8031)をそういう会社だと思っていた。ところが会社自身が経営指標の筆頭に挙げるのは、売上総利益と並んで持分法による投資損益である。売買の粗利ではなく、出資先の利益をどれだけ取り込めたか。そこに商社の実像がある。
※本記事中の株価は、過去の株式分割の影響を調整した値を使用しています。
この記事のポイント
- 2026年3月期通期の当期利益8,340億円に対し、持分法による投資損益は4,474億円に達する
- 持分法適用会社への投資残高は5兆5,605億円で、その名簿にはマレーシアの病院グループも並ぶ
- 2027年3月期1Qの当期利益は2,941億円で通期予想に対する進捗率は32.0%、予想年間配当は140円へ
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次のページでは、「三井物産」の2027年3月期1Q決算はどんな動きになっているのか《2027年3月期1Qは大幅増益。3期続いた減益からの折り返しになるか》を確認します。