知るぽると（金融広報中央委員会：事務局 日本銀行情報サービス局内）が実施した「平成30年（2018年）家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]」の調査から、年収と貯金がどのように関わっているのかをみてみましょう。
「金融資産なし世帯」を「預貯金以外の金融商品や運用または将来の備えを保有しない世帯」と定義した場合、「年間年収1000～1200万円かつ2人以上世帯」のうち、金融資産を持たない世帯は7.3％も存在していることが分かりました。また、1200万円以上では3.8％となっています。収入が上がると、つい贅沢な生活をしてしまいがち。高収入だからといって、必ずしも金融資産があるとは限らないということなのでしょう。
あわせて、それ以下の年収の場合もみてみましょう。それぞれの年収のうち、金融資産なし世帯の割合は以下の通りです。
未収入：33.3％
300万円未満：34.8％
300～500万円未満：19.4％
500～750万円未満：12.6％
750～1000万円未満：9.6％
※「金融資産を保有していない世帯」とは、預貯金や株式などの金融商品を保有していない世帯と、預貯金のみは保有していてもそのうち「運用または将来の備え」がゼロの世帯を指します。
