6. 40代に多い「もう遅いかもしれない」への不安。ファイナンシャルアドバイザー・中島卓哉が伝えたいこと

ここからは、老後資金の準備について相談に訪れた40代の会社員の方の事例をもとに、中島卓哉さんに伺った考え方をご紹介します。

6.1 40代に多いお悩み相談は「今できる最後のチャンスかもしれない」

40代のお客様
夫婦ともに会社員で、子どもの進学に伴って教育費の負担が増えています。手元の預貯金は数百万円ほど。以前から入っている保険が複数あり、保障が重複しているような気もしますが、運用としてどうなのかもよく分かりません。40代になるまで資産形成に本腰を入れてこなかったことを後悔していて、「今できる最後のチャンスかもしれない」という気持ちです。自分で調べ始めてはみたものの、資料を見ているだけでは不安が募るばかりでした。

将来への危機感はありながらも、何から手をつければいいのか分からず立ち止まってしまう方は少なくありません。前半でみた通り、年収500万円の会社員が受け取る年金は手取りで月13.5万円程度が目安です。この現実を知ったうえで、残された時間をどう使うかが問われます。

6.2 【ファイナンシャルアドバイザー・中島卓哉が回答】今あるものを生かし、制度を組み合わせて続ける

中島 卓哉
「もう遅いかもしれない」と決めつける前に、現状の資産や保険の役割を整理し、複数の制度を組み合わせ、無理のない範囲で長期的に続ける仕組みを作ることが、将来への備えの出発点になります。

6.3 ポイント1:これまで貯めてきたものを「棚卸し」する

まず見直したいのは、現在加入している保険や保有資産の役割です。この方は「これまで貯めてきたことは無駄ではなく、それがあるからこそ次の選択肢が取れる」と気づかれ、保険が資産運用の土台ではなくリスク対策のお守りであるという視点を持たれました。その結果、既存の保険の一部を解約・減額し、浮いた資金を新たな資産形成に回す決断をされています。今あるものを生かしながら無駄を省くことは、家計に無理な負担をかけずに資金を捻出するうえで重要な視点です。

6.4 ポイント2:NISA・iDeCo・保険を目的別に使い分ける

そのうえで、具体的な手法を検討していきます。「NISAは自由度が高く、iDeCoは節税メリットがあり、変額保険や個人年金は保障や安定運用などの特徴があるため、これらを組み合わせて無理のない範囲で続けることが重要」という理解は、老後資金の準備において非常に有効です。一つの方法に資金を集中させるのではなく、それぞれの強みと弱みを理解して目的に合わせて使い分けることが長期的な安心につながります。特に教育費など、まとまった資金が必要になる時期が控えている場合は、引き出しの自由度と着実な積立のバランスを取ることが求められます。

6.5 ポイント3:一人で抱え込まず、続けられる環境をつくる

資産運用を長く続けるための環境づくりも欠かせません。「自分一人で見ているだけでは分からないことも、対話を通じて安心感を持てるようになった」という気づきの通り、運用や手続きへの不安を一人で抱え込まないことが大切です。収入と支出のバランスを見直し、長期的な視点で運用を続けることは、年齢を重ねてから始める場合により一層大切になります。日々の値動きに一喜一憂せず、分散投資を心がけながら着実に資産を育てていく姿勢が求められます。

7. 監修者からの3つのアドバイス

最後に、元銀行員として延べ1万名以上のお金の相談に携わってきた監修者の中本智恵が、この記事全体を通してお伝えしたいことを3つに整理します。

中本 智恵

①「額面」ではなく「手取り」で家計を組む
シニア世代によくある誤解が、額面と手取りの混同です。年金も受け取る段階で税金と社会保険料が引かれます。年収500万円で月約13.5万円という目安を、いまの生活費と並べてみるだけでも、必要な準備額の輪郭が見えてきます。

②「夫婦のとき」と「ひとりになったとき」を分けて考える
遺族厚生年金は亡くなった方の報酬比例部分の4分の3で、基礎年金部分は引き継げません。夫婦で月22万円あった収入が13万円台になっても固定費は半分にならない、という現実を元気なうちに一度直視しておくことが大切です。保険や資産形成の優先順位を考える上でも重要な視点です。

③制度は「知っている人」だけが使える
加給年金や年金生活者支援給付金は、要件を満たしていても申請しなければ受け取れません。取られるときは自動、もらうときは自己申告というのが社会保障制度の実務です。そして同じことが新NISAやiDeCoにも当てはまります。

40代からでも、25年あれば月3万円台の積立で約1950万円という試算が成り立ちます。「もう遅い」と思ったその日が、いちばん早い日だと思って、まずはねんきんネットで見込み額を確認するところから始めてみてください。

【投資に関するご注意】本記事は特定の金融商品の勧誘や売買の推奨を目的としたものではありません。投資には元本を割り込むリスクがあります。記事内の試算は一例であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

参考資料

中島 卓哉