身だしなみを整えるだけでなく、気分を高め自分に自信を持つきっかけにもなるメイクやスキンケア。
近年では性別を問わず美容への関心が高まっていますが、実際の家計ではどれくらいの費用が使われているのでしょうか。
本記事では、2026年に公表された総務省「家計調査」の最新データをもとに、1世帯当たりの「石けん類・化粧品」にかかる年間支出額とその推移、化粧水などアイテム別の詳細な内訳を解説します。
1. 「石けん類・化粧品」の年間支出は4万6208円!コロナ禍からの復調傾向が鮮明に
総務省の「家計調査 /<品目分類>(時系列)1世帯当たり年間の品目別支出金額-総世帯」最新データによると、2025年の「石けん類・化粧品」における年間支出額は4万6208円となりました。
近年の支出推移を見ても、外出機会の減少などが影響したコロナ禍の時期を経て、現在は増加傾向にあることがわかります。
【石けん類・化粧品】
- 2017年:4万647円
- 2018年:4万460円
- 2019年:4万3865円
- 2020年:4万2220円
- 2021年:4万1847円
- 2022年:4万2025円
- 2023年:4万3745円
- 2024年:4万5823円
- 2025年:4万6208円
2019年に4万3865円に達したあと一時期減少したものの、2023年以降は着実に復調・増加を続けており、美容や身だしなみへの支出意識が高まっている様子が窺えます。
2. 化粧水は年間3516円!品目別の平均支出額一覧
続いて、スキンケアやメイクに関する個別アイテムごとの平均支出額(2025年分)を見ていきましょう。
【メイク・スキンケア関連アイテムの年間支出額】
- 化粧クリーム:3805円
- 化粧水: 3516円
- 乳液:1570円
- ファンデーション:1940円
- 口紅:964円
- ヘアカラーリング剤:1348円
基礎化粧品である「化粧クリーム」や「化粧水」が上位を占めており、日々の肌の保湿・手入れに費用をかける傾向が見られます。
自分に合ったメイクやスキンケアを楽しむことは、日々の気持ちの切り替えやモチベーション維持にもつながります。
最新の平均支出データを参考に、ご自身の美容費のバランスや家計管理を見直してみてはいかがでしょうか。
3. 【監修コメント】伸びは一巡、主役は"肌の土台"へ ― 数字が映す美容支出の現在地
私は証券アナリストとして消費のトレンドをデータで追ってきましたが、美容費のような一見「小さな支出」ほど、生活者の優先順位が正直に表れるものです。
この記事が引く総務省の家計調査(2025年)では、1世帯あたりの「石けん類・化粧品」への年間支出は4万6208円。2017年の4万647円から、緩やかに増え続けています。
ここで、数字の奥を二つ見ておきたいと思います。
一つは伸びのペースです。この8年でおよそ13.7%増えた一方、直近の2024年(4万5823円)から2025年への伸びは1%弱にとどまり、コロナ後の復調が一巡しつつある様子がうかがえます。
もう一つは中身です。化粧クリームと化粧水だけで合わせて7000円を超え、ファンデーションや口紅といったメイク関連を上回っています。見せる化粧よりも、肌そのものを整える「土台」への支出が優先されている構図です。
家計を見直すときは、金額の大小だけでなく「自分は何にお金の優先順位を置いているか」という視点で眺めてみると、無理なく続けられる基準がつくれるのではないでしょうか。
泉田良輔(CMA)
参考資料
LIMO美容部
著者
LIMO美容部では、話題の美容アイテムやヘアスタイルを日々チェックし情報発信しています。SNSで話題のヘアスタイルの紹介が中心で、ヘアカットのビフォーアフターにフォーカスし、読者が「次に行く美容室の参考になる」ような実例を日々発信しています。美容に詳しい読者にもビギナーにも、明日マネできる“髪型のヒント”が見つかるコンテンツをお届けしています。このほか、SNSや口コミから見つけた「今、知りたい美容トピック」をわかりやすく紹介しています。株式会社モニクルリサーチが運営(最新更新日:2025年6月12日)。
監修者
株式会社モニクルリサーチ
代表取締役/日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)
株式会社モニクルリサーチ代表取締役。その他に株式会社モニクル取締役COO、株式会社モニクルフィナンシャル取締役COOも務める。LIMO&ファイナンス編集長。東京科学大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了(同研究科最優秀賞受賞)
1. 経歴
2013年に株式会社ナビゲータープラットフォーム(現:株式会社モニクルリサーチ)を原田慎司(現同社取締役)らとともに共同創業。2013年に個人投資家向け金融経済メディア「Longine(ロンジン)」を立ち上げ、編集長に就任。Longineの立ち上げの経緯はBloombergにおいて「体力勝負アナリスト辞めます、元外資マン個人に長期投資指南」として掲載され大きな反響を呼ぶ。投資情報のサブスクモデルを確立する。その後、株初心者向けネットメディア「株1」、2015年にはくらしとお金の経済メディア「LIMO」の前身となる「投信1」を立ち上げる。2026年6月に専門家と実務家が情報発信をする金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」を立ち上げ編集長に就任。
それ以前は、日本生命・国際投資部で外国株式ファンドマネージャー、フィデリティ投信・調査部や運用部にて10年に渡ってインターネット、電機(半導体・民生・産業エレクトロニクス)、機械(ロボットやセンサー企業中心)といったテクノロジーセクターの証券アナリストや中小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー(最年少で就任)として従事。
2. 専門・研究領域
慶応義塾大学商学部卒業。国際金融及びコーポレート・ガバナンスを専攻。アジア通貨危機、昭和金融恐慌などの金融パニックのメカニズムを金融政策や金融機関への規制の観点から研究。それらの内容は「昭和金融恐慌からの教訓 平成恐慌になにをどう生かすべきか」(三田商学研究学生論文集)として発表。
3. 著書
・『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資』(ダイヤモンド社)
・『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』(クロスメディア・パブリッシング)
・『銀行はこれからどうなるのか』(クロスメディア・パブリッシング)
・『Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない』(KADOKAWA)
・『日本の電機産業 何が勝敗を分けるのか』(日本経済新聞出版社)
4. 寄稿や講演他
「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」や「現代ビジネス」、「東洋経済オンライン」、「プレジデント」などへの寄稿や対談も多数。対談記事例としては「【未来予想】ブロックチェーン革命が、「半沢直樹」の世界に終わりを告げる」や「【未来予想】アマゾンとビットコインが、次世代の「銀行」になる理由」(いずれもNewsPicks)、「米独に遅れる日本の自動運転、自動車も電機の二の舞に?」(週刊ダイヤモンド)。海外ジャーナリストからインタビューされることも多く、Financial TimesやThe Economist、Bloombergにおいて自動車や金融業界についての国内外産業動向コメントも発信している。
講演会や動画での情報発信も盛んに行っており、NewsPicksのTHE UPDATE、日経ビジネススクール、慶應丸の内キャンパス、慶應義塾SDM、アカデミーヒルズなどでも講義を行う。またNewsPicksのNewSchoolではプロジェクトリーダーとして「本当に初心者のための資産運用」を開催。
最終更新日:2026年6月26日