東京都の団地に暮らす「@kawaranokiroku」さんが、「小さなベランダ菜園」を紹介する投稿がYouTubeで注目を集めています。
投稿された動画は、執筆時点で約3万1000回表示されるなど話題となっています。
また記事中では、最新の『データで見る「土地・住まい」の保有実態と資産価値』についても解説します。
※投稿の画像は【写真】をご参照ください。
※今回ご紹介する動画は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. この記事の3つのポイント
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団地での「小さなベランダ菜園」
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手軽な栽培手法の紹介
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データで見る「土地・住まい」の保有実態と資産価値
2. 東京の団地で「小さなベランダ菜園」はじめます
今回「小さなベランダ菜園」を、わかりやすいポイントと共に紹介してくれているのは、東京都の団地に暮らす「@kawaranokiroku」さんです。
都心の団地という限られた空間でも、工夫次第では豊かな「食」と「緑」のある暮らしを実現できます。
トマトなど色々な種類の野菜を育てているという「@kawaranokiroku」さんの実家にある母の菜園。
帰省した際に分けてもらったという紫蘇やパセリの苗をはじめ、今回はベランダ菜園にトマト・きゅうりなども植えていくようです。
3. 「そのまま育てる土」で団地のベランダ菜園をスタート
ベランダ菜園のハードルを大きく下げるのが、市販の「そのまま育てる野菜の土」です。
袋に直接苗を植えるスタイルなら、重いプランターを用意する必要がなく、使い終わった後の土の処分も簡単ですね。
4. 「小さな菜園」が毎日の楽しみに。団地のベランダを彩ります
袋のフチを折りたたんで穴をあけ、丁寧に苗を土に植えていくと、あっという間に「小さなベランダ菜園」の完成。
「もっと早く始めればよかったと思うくらい」という「@kawaranokiroku」さん。
今後は支柱などを準備して育てていくとのことです。
見た目にも可愛らしく、野菜の成長の過程が毎日の楽しみになりそうですね。
コメント欄では
- 「なんでもない日常こそ愛おしいと思えたら素敵ですよね」
- 「こういう生活に憧れます」
- 「癒されます」
などの声も集まりました。
「@kawaranokiroku」さん、掲載のご許可をありがとうございました！
5. 【執筆者コメント】ライフスタイル編集者
6. データで見る「土地・住まい」の保有実態と資産価値
私たちが暮らす「土地や住まい」は、生活の拠点であると同時に、家計を支える上で最も大きな「資産」の一つです。
しかし、自分たちの住まいが現在どれくらいの価値を持ち、日本のなかでどのような位置づけにあるのか、具体的な数字で意識したことはあるでしょうか。
ここからは、国土交通省が発表した「令和5年世帯土地統計」のデータを交えながら、日本の土地・住まいの保有実態に迫ります。
世帯年収と土地所有のリアルな相関関係や地域ごとの資産額の差など、将来の「相続・贈与」を見据えた家計防衛に役立つリアルな数字をわかりやすくご紹介します。
6.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
6.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
6.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
日常のなかで、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持って我が家の価値を正しく把握しておくことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
いかがでしたでしょうか。今回はSNSで話題になっている「団地の暮らし」をご紹介しました。
参考資料
安達 友美
